The Church of Smyrna - Japanese

April 3, 2025

スミルナ――『没薬』より:『埋葬のための油注ぎ』――第 2・3 世紀

 スミルナの都市

スミルナ(現代のイズミル)は「ト・アガルマ・テス・アシアス――アジアの喜び」とし て知られていた宝石のように美しい場所でした。スミルナは当時も今も深い海に接する港 街であり、35 マイル(約 5.6 キロメートル)南にあるエペソとは激しいライバル関係にあ りました。紀元前 600 年頃にその町は地震によって破壊され、紀元前 4 世紀まで再建され る事はありませんでした。10 万人の人口を抱え、海の傍にはキュベレーの神殿を持ち、さ らにはアポロや、アスクレーピオス、アフロディーテー、またゼウスに捧げられた目を見 張るような神殿がありました。この都市は、発展した科学とぶどう酒の貿易で繁栄し、ラ オデキヤのように薬でも有名でした。

『また、スミルナにある教会の御使いに書き送れ。 初めであり、終わりである方、死んで、また生きた方が言われる。

「わたしは、あなたの苦しみと貧しさとを知っている。――しかしあなたは実際は 富んでいる――またユダヤ人だと自称しているが、実はそうでなく、かえってサタ ンの会衆である人たちから、ののしられていることも知っている。あなたが受けよ うとしている苦しみを恐れてはいけない。見よ。悪魔はあなたがたをためすために

、あなたがたのうちのある人たちを牢に投げ入れようとしている。あなたがたは十

日の間苦しみを受ける。死に至るまで忠実でありなさい。そうすれば、わたしはあ

なたにいのちの冠を与えよう。

耳のある者は御霊が諸教会に言われることを聞きなさい。勝利を得る者は、決して 第二の死によってそこなわれることはない。」』』(黙示録 2 章 8 節-11 節)

注目すべき事柄は、スミルナという名前がギリシア語の『没薬』を意味する言葉から取 られたことです。没薬は基本的に埋葬の時、死者の体に塗るために使われていました。ヨ ハネ 19 章 39 節では、ニコデモがイエスの体に塗るための没薬を持ってきたとあります。 雅歌の中で没薬は、花婿が没薬の山に上ると描かれている箇所でそれとなく触れられてい ます。

『そよ風が吹き始め、影が消え去るころまでに、 私は没薬の山、乳香の丘に行こう。』(雅歌 4 章 6 節)

乳香とはいけにえをささげる時に焚かれたもので、その山は当然のことながら、イエス が処刑されたカルバリの山を指し示しています。

スミルナは、おおよそ使徒の活躍した後の 2・3 世紀、つまりニケア公会議以前の時代か ら、コンスタンティヌス帝(紀元 321 年)やニケア公会議(紀元 325 年)までの時代と関 連しています。

イエスは黙示録 1 章のご自身の描写の中から、それぞれの教会が思い出すべきひとつの 側面を教会に念押ししました。スミルナはイエスが死に、そしてその死からよみがえった ことを思い起こす必要がありました。迫害は終わりではありません。その後に永遠のいの ちがあるのです。

「わたしは、あなたの苦しみを知っている」すべての教会と同じように、イエスは悪い ことを扱う前にまず何が正しいかを示します。スミルナは(フィラデルフィアと同じよう に)イエスが何の悪い点も見出さなかった教会です。その理由は、その教会が迫害を受け ていたからでした。文字通りにひどく迫害されながらも、信仰を保っている教会を批判す るのは非常に難しいことです。

ロンドンのソーホー(Soho)という町はフランスから来たユグノーと呼ばれる人たちが定 住した町です。ユグノーとは聖書を信じるクリスチャンで、ローマ・カトリック教会の手 によって激しく迫害された人たちです。「聖バーソロミューの日(8 月 24 日)」に人々は聖

バーソロミューの虐殺を思い起こします。当時のローマの権威者たちは、彼ら(ユグノー

達)に平和と安全とを約束し、公の会合を開くために招きました。しかしユグノー達が現 れた時、ローマの聖職者たちは彼らを処刑したのです。それは虐殺でした。このような迫 害のためにユグノーの生存者たちはイギリスへ移り住みました。ある者は北アイルランド に行き、帽子や織物、レースなどの貿易を始めました。他の者たちはホワイトチャペル周 辺のロンドンの東の端に定住しました。

結果としてソーホーは言うならばイギリスの「バイブル・ベルト(聖書の影響が強い地 域)」となりました。そこには当時おそらく世界のどこよりも多くのクリスチャンが密集し ていたでしょう。彼らは毎日祈祷会を開き、聖書研究を行っていました。そしてユグノー たちは家から家へと回っていました。しかし今日ソーホーはロンドンの売春街となってい ます。かつては主が崇められ、みことばが学ばれ、福音が宣べ伝えられ、クリスチャンた ちが日ごとに祈りや礼拝のために集まっていた場所が、ポルノと売春の巣窟となったので す。物事が逸れていくのに長い時間はかかりませんでした。そしてこのようなことこそが 今日の西洋世界で私たちが目にしていることなのです。

 未来の歴史的・預言的な対型

サタンがスミルナの教会を地域的な迫害によって『十日の間』苦しめたことは、一般的 にキリスト教に敵対的だった一連の皇帝たちによる大きな迫害の 10 の期間を指すと言われ ています。皇帝たちはしばしばユダヤ人に対して反ユダヤ主義的な傾向を持っていました

。これは蛇と女の間に敵意を置くと書かれている創世記 3 章 15 節の預言と関連しています

。帝政ローマから教皇制によるローマ、また異端審問、鉄のカーテンの時代のソビエト主 義、また現代の原理主義イスラムに至るまで、アブラハム、イサク、ヤコブの神学的子孫 に敵対する者は、ヘブル人族長たちの人類学的子孫にも敵対します。真実の教会と、イス ラエルの両方が神の契約の民であり、預言的な神の救いの計画がその民にかかっています

。それゆえ、真実の教会とユダヤ人はこれまで、繰り返し同じ迫害者の標的となってきた のです。

ユダヤ人の絶滅にやっきになっているサタンの霊は、真実の教会をも絶滅しようと精を 出しています。ローマから始まり、教会に敵対した国々の大部分がどれもユダヤ人に対し ても敵対しました。ティトスが行った紀元 70 年のユダヤ人に対するエルサレムでの衝撃的 な出来事は、教会を迫害したネロによって受け継がれました。同じような傾向がクラウデ ィオス帝の治世にも顕著でした。二世紀に入ると、使徒の後の教会が始まりました。時を 同じくして、シメオン・バル・コクバに率いられたユダヤ人第二の反乱により、ユダヤ人 はエルサレムから除き去られ、聖書のイスラエルの地からのディアスポラ(離散)へと至

りました。ディアスポラはハドリアヌス帝の治世に勢いを増しました。その事と同時に、

それに続く一連の気の狂ったような皇帝たちによる教会への多くの恐ろしい迫害が起こり ました。その皇帝たちすべてが多神教を信じる異教徒であり、大半の者がバイセクシャル

(両性愛者)でした。

ローマ皇帝たちが自ら招いた道徳的退廃のために、それまでキリスト教徒に突き付けられ た故無き訴えがユダヤ人にも突き付けられ、すべてのことに関して彼らが責められていた ことは驚くべきことです。この種の非難はキリスト教徒の虐殺を正当化するために使われ

、コンスタンティヌス帝がローマ帝国を外見上だけキリスト教化した時に終わりましたが

、ユダヤ人に対しては継続されました。それはただ帝政ローマの権力によって実行されな くなっただけであり、教皇制ローマの教皇権によって継続されました。教皇制ローマの教 皇権は、いわゆる神聖ローマ帝国の下にその放蕩を続けました。この過程はネロとティト スによって初歩的な面を見せていましたが、スミルナの教会の性質をもって表される 2 世

紀から 4 世紀の時代にはっきりとした様相を呈しました。スミルナのクリスチャンが現地 で直面していたものは、2 百年間、ローマ帝国の中にあった教会を襲ったことの前触れで あり、縮図であったのです。

ドミティアヌス、マルクス・アウレリウス、セプティマス・セベリトゥス、カリグラ、 デキウス、ディオクレティアヌスらは、集中して迫害が行われた 10 の主要な期間を指揮し た皇帝たちです。異教ローマのポンティフよりも、教皇制ローマのポンティフ(教皇)た ちの方がより多くのキリスト教徒とユダヤ人を殺すことのできる鋳型を形成しました。実 際、私たちがすでに見てきたように、真実の教会はポンティフのパンテオン(古代ローマ の神殿)の外に置かれるレリギオ・イリシタ(違法な宗教)となりました。再び現代世界 において、私たちは同じことをヨハネ・パウロ 2 世(本名カロル・ボイティワ)とベネデ

ィクト 16 世(本名ジョセフ・ラッツィンガー)の教皇権において目撃しています。どちら

も自分達がいかなる全ての信仰とローマ・カトリック(彼らが主張する使徒ペテロの正当 なるキリスト教)との間の『橋渡し』だと自称しており、新生した、聖書的な福音主義を 非難しています。このような人たちはペテロの後継者ではなく、本来のポンティフの後継 者、帝政ローマの反キリスト的皇帝たちの後継者なのです。

 神に背くことは政治的、道徳的退廃へとつながる

私たちが目にしている西洋民主主義国家での、政治的また経済的、社会的退廃が、西洋 の道徳的、霊的退廃の反映であることは疑う余地がありません。イギリスの国会の外壁に はラテン語で、「パテル・ノステル・クイ・エス・カエリス――天におられる我々の父」と 掲げられています。最近のテレビで発表された統計によると、現代、国会議員の大半が全

く何の宗教も信仰していません。その中で多数派なのが名ばかりの英国国教会員たちです

。その次に来るのが多くの無神論者や不可知論者たちで、次にイスラム教徒、仏教徒、ヒ ンドゥー教徒、ユダヤ教徒(救われていないユダヤ人たち。昔のディズレーリ首相はユダ ヤ人クリスチャンでした)、カトリック教徒などが続きます。これらの人々が、イギリス で実行されていたエラストゥスの教会システムを採用した政府のもとで、投票により司教 たちを任命しています(エラストゥス 1524-1583 ハイデルベルクの医者で、教会の権威 が世俗の政府を従わせるべきだと教えた人物)。このイギリス国会の中で神の存在さえも 信じていない幾人かの者たちが、英国国教会の聖職者を任命しているのです!

 誰にも惑わされないように

エバはイスラエルの象徴、また教会の象徴であり、彼女は蛇によって惑わされました。 聖書中で蛇は欺きを表しており、一方、竜は迫害を表しています。スミルナでは蛇と竜が 同時に教会を攻撃していました。

マタイ 7 章 15 節や使徒 19 章、第二ペテロ 2 章はすべて偽預言者や偽教師について警告 しています。初代教会は外側にいた偽預言者からだけではなく、内側の者からも挑戦を受 けており、そちらのほうがはるかに破壊的でした。初代教会では当時アリウス主義者たち がいました。アリウス主義者とはアリウス(紀元 250-336)から名前を取られた者たちで

、イエスが創造された存在であるとし、イエスの神性を否定しました。今日それはエホバ の証人として再び現れています。「日の下に何も新しいものはない」――逆にその反対の主 義も存在し、『イエスだけ』が神であると信じ、御父をないがしろにする人たちもいます

現在カンタベリー大主教のローワン・ウィリアムズ(Rowan Williams)は、ドルイド教

(ケルト人社会における宗教)の式典に参加することに何の抵抗も感じない人物で、複数 の信仰を受け入れるリベラルです。彼は明らかに同性婚の許可や、同性愛者の任職に精を 出しています。ウィリアムズ大主教は、あのブレア政権(国会の民主主義的権威の多くを ブリュッセルの選挙によらないヨーロッパ政治へと手放した政権)によって任命されまし た。彼らはイギリスの経済的先行きとイギリスポンドを、選挙で選ばれた政府とイギリス 銀行の手から取り上げて、実質的にドイツ連邦銀行の後継である、フランクフルトの欧州 中央銀行の手に置きたがっています(訳注…ユーロ圏に入り通貨を統合し、EU とイギリス 経済を一体化しようとする試み)。イギリス女王は自身の持つ『国王の裁可(国王が持つ 法を発効させる権利)』を一体どのように 1972 年の欧州共同体議員立法(European Communities Act 1972)に与えてしまったでしょうか。女王はその決定によって自身の主 権、すべての統治者が守ると誓うものを明け渡してしまいました。

最近、BBC の国会記者は個人的な意見を表明しました。彼の立場は、国会民主主義制度

がヨーロッパの官僚主義に変換されたことで、ヨーロッパが今まであった民主主義の原則 から実質的に離れたと語っていました。非選出者たちからなる委員会は提案を作り、ただ ヨーロッパの国会へ助言を求めるだけになっています。国会はただの諮問機関(参考意見 を聞くだけの団体)となっているのです。

過ちや、失敗、問題があったとしても、ピューリタンたちが民主主義の伝統を設立する のに大きな役割を果たしたことは忘れてはならないことです。現代まで受け継がれた民主 主義の制度は、宗教的自由や良心の自由、信心の自由、また福音宣教の自由の出現と密接 に関連していました。ピューリタンと彼らの先駆者たちはローマ教会と英国国教会双方の 手によって非常に苦しめられました。彼らは今ある民主主義の伝統を聖書の価値観によっ て設立したのです。聖書的なユダヤ・キリスト教の道徳的原則から逸れてしまうとき、そ れらの原則の上に建てられている制度はひび割れ、それと共に消滅してしまいます。これ が今基本的に起きていることです。物事が良い状態から悪い状態へ、悪い状態から最悪の 状態へ変わるのに大した時間は必要ではありません。

ソビエト連合や、チェコスロバキア、ユーゴスラビアなどの東ヨーロッパの連邦国家は 崩壊し、選挙によらずに選ばれた中央集権的な社会主義エリートによって国々は支配され なくなりました。その一方で、西ヨーロッパは連邦国家に破滅を招いたその中央集権化さ れすぎた体制に傾こうとしています。現在の政府はイギリスをまさにこの方向へと推し進 めようとしているのです。聖書的なキリスト教から離れると、聖書的キリスト教がその形 成に貢献した議会民主主義から離れてしまうのです。

ローワン・ウィリアムズ大主教はドルイド教の祭典に参加し、ウェールズの神話の中で ドラゴンとして表されるケルト人の神の子の名前を儀式的な名前として受け取りました。 今日では黙示録が反キリストを竜と象徴していることは何の興味も引かないようです。そ れゆえ、彼が黙示録を『さまよう文章』と呼んだことが 2002 年 1 月 6 日のデイリーテレグ ラフ紙に引用されたのは何も不思議ではありません

「安っぽい紙に文字がびっしりと書かれ、次から次へと偏執的な妄想と 悪意で満ちている。それは聖職者がよく受け取る悲惨で、精神不安定な 者の手紙のようだ」

カンタベリー大主教にとって、イエスさまによって与えられたヨハネの黙示録は神の聖 なる言葉でもなければ、「偏執的な妄想と悪意で満ちている」ものなのです!

 迫害への備え

イエスはスミルナの教会に、差し迫った迫害について警告されました。

『まことに、神である主は、そのはかりごとを、ご自分のしもべ、預言者たちに示 さないでは、何事もなさらない。』(アモス 3 章 7 節)

多くの国の歴史を通して、真実に新生したクリスチャンたちは当たり前に享受できるべ きもののために迫害されました。これが東ヨーロッパやローマ・カトリック教国、イスラ ム教国、社会主義国家などでの現実でした。現代、私たちが当たり前に受けている自由が 存在する理由は、16 世紀や 17 世紀の聖書を信じるクリスチャンの血によってそれが勝ち 取られたからです。しかしいったん人が聖書の真実に背を向け、主とその戒めから離れる やいなや個人の自由はそれと共に無くなってしまいます。そしてそのことが今起ころうと しているのです。イエスさまが現代西洋世界の教会に迫害に備えるよう呼びかけているこ とには疑う余地がありません。それはスミルナの教会に警告を与えたことと同じなのです

初代の信者たちの信仰はヘブル人への手紙に見出せます

『…またほかの人たちは、さらにすぐれたよみがえりを得るために、釈放されるこ とを願わないで拷問を受けました。』(ヘブル 11 章 35 節)

初代信者たちは、この人生とこの世で繁栄するためにイエスさまが死なれたと考えてい ませんでした。彼らは来るべき御国で自分たちが繁栄するためにイエスさまが死なれたと 考えていたのです。

『また、ほかの人たちは、あざけられ、むちで打たれ、さらに鎖につながれ、牢に 入れられるめに会い、また、石で打たれ、試みを受け、のこぎりで引かれ、剣で切 り殺され、羊ややぎの皮を着て歩き回り、』(ヘブル 11 章 36 節-37 節)

メルセデス・ベンツやキャデラックに乗って移動したわけではありません

『乏しくなり、悩まされ、苦しめられ、――この世は彼らにふさわしい所ではあり ませんでした――』(ヘブル 11 章 37 節-38 節)

今日有名で、繁栄した説教者の多くがしているように、五つ星ホテルに泊まるなんてこ

とはありえなかったことでしょう!

『荒野と山とほら穴と地の穴とをさまよいました。この人々はみな、その信仰によ ってあかしされました…』(ヘブル 11 章 38 節-39 節)

これが初代教会の信仰でした。彼らはイエスがこの世でのリッチな生活を送らせるため に死なれたとは考えませんでした。イエスが死なれたのはもっと良い世界で、遥かに素晴 らしい生活を与えるためなのです。

 『神の国は今』神学

そのような偽りの教理を信じることは「支配主義神学」であり、または「神の国は今」 神学とも呼ばれます。これは現代のカリスマ派やペンテコステ派の大半で非常に多くなっ てきています。基本的にそれはイエスが戻って来る前に教会がイエスのために全世界を征 服し、イエスのために御国を設立するという考えです。教会が今、その神の国だと主張し ます!それはまた「実現された終末論(over-realized eschatology)」とも呼ばれます。こ れは大きなムーブメントで、現代のイギリスやアメリカの多くの主要な福音派指導者によ り暗黙的に承認されています。よくある表現の中では、それは後の雨/神の子らの現れと いう異端的な要素とひとつになっています。それは 1940 年代のペンテコステ主義の主流に よって批判されていたもので、超カルヴァン主義的な再建主義と一緒になっています。そ の超カリスマ派の支持者たちの中にはアメリカ人で反イスラエルの説教者リック・ゴドウ ィン(サンアントニオにあるイーグルズ・ネストチャーチで、あからさまになった金銭ス キャンダルの件で有名)がおり、一方、改革派再建主義者たちはローザス・ラシュドゥー ニー(Rousas J. Rushdoony)やギャリー・ノース(Gary North)、デイビッド・チルトン

(David Chilton)などさまざまな神権主義者たちを引き込んでいます。

この種の非聖書的な教理はとても嘆かわしいもので、全く間違っており、キリストの体 にとって潜在的に非常に危険なものです。そして突き詰めれば聖書的ではなく、ただの希 望的観測です。イエスご自身が次のように明らかにされました

『人の子の日に起こることは、ちょうど、ノアの日に起こったことと同様です。ノ アが箱舟に入るその日まで、人々は、食べたり、飲んだり、めとったり、とついだ りしていたが、洪水が来て、すべての人を滅ぼしてしまいました。

また、ロトの時代にあったことと同様です。人々は食べたり、飲んだり、売ったり

、買ったり、植えたり、建てたりしていたが、ロトがソドムから出て行くと、その

日に、火と硫黄が天から降って、すべての人を滅ぼしてしまいました。 人の子の現われる日にも、全くそのとおりです。』(ルカ 17 章 26 節-30 節)

 パックス・ロマーナと国際化の中でのスミルナの生活

貧しい国での人々への搾取など植民地主義には否定的な面がありますが、肯定的な面も あります。たとえばより最近の『パックス・ブリタニカ(イギリスによってもたらされた 平和)』ではイギリスははるかに危険な帝国を寄せ付けませんでした。東にはロシア、西に はフランスやスペインなどローマ・カトリック帝国が存在しました。イスラエルではイギ リス政府がバルフォア宣言を破棄し、ユダヤ人を約束された地に帰さず強制収容所で滅ぼ されるままにしたことなど、イギリス政府が行った悪事をみなが知っています。しかし現 代のイスラエルには道路設備、ハイファ港、空港などが存在します。その国の大半の社会 基盤はイギリスによって建設されたものなのです。

世界には人々が植民地主義をただ純粋に求めていた場所があります。ジブラルタルの人 々にスペイン人になるべきだとか、フォークランド諸島の人々にアルゼンチン人になるよ うに、また香港の人々に中国人になるように言ってみたらどうなるでしょう。彼らはむし ろイギリス人になることを望みます。それはコインの裏表です。またアジアやアフリカの 多くの国々でイギリスが去った後に何が起こったかを見てみてください。

これは搾取的な植民地主義や帝国主義を擁護しているのでは決してありません。しかし 言わんとしていることはコインに別の面があるということなのです。パックス・ブリタニ カの下でイギリスは状況が異なっていたなら極度の問題を抱えていたような世界に、相対 的な安定と、相対的な繁栄をもたらしました。イギリスは当時、その社会に存在した聖書 的な影響によって神に祝福されていたと多くの人々が個人的に信じています。イギリスは 200 年間にわたって、どの国よりも多くの宣教師たちを送り出しました。ウィリアム・ケ アリーやハドソン・テイラーなど多くの宣教師たちを思い出してください。今日もオペレ ーション・モビライゼーション(Operation Mobilization)や、ユース・ウィズ・ア・ミッ ション(Youth with a Mission)、クライスト・フォー・ザ・ネイションズ(Christ for the Nations)などの団体がありますが、かつてイギリスから出て活動していた真実で聖書的な 宣教団体と比べると、影もかたちもありません。

第二次世界大戦の後に『パックス・アメリカ』が訪れました。当時ソビエトの脅威があ

りましたが、NATO の下にアメリカはイギリスと手を組み、基本的にヨーロッパに平和を

もたらしました。征服した国々を占領し、搾取することとはかけ離れて、アメリカはドイ ツや日本を自由市場を持つ西洋的民主主義国家に変え、繁栄と豊かさをもたらしました。 これはすべてを肯定しているのではありませんが、イギリスが多くのクリスチャンで溢れ

、多くの宣教師を送り出す国となったとき神がイギリスを祝福されたように、その同じ理 由で神がアメリカを祝福されていたのです。第一にアメリカはどの国よりもイスラエルを 祝福し守ってきました。また第二にアメリカは現在宣教師を最も多く送り出し、多くの国 に最も多い額の宣教費を捻出しています。今日では宣教に使われるお金の 4 分の 3 がアメ リカから出てきたものです。もしこのような現実がなければアメリカの妊娠中絶率だけを 考えてみても、神の裁きはもっと早い時期に下っていたことでしょう。

一方でスミルナの時代には『パックス・ロマーナ』が優勢でした。ローマ人は他の勢力 を抑えながら、さまざまな学派から自分たちの哲学を作り出していました。フェニキヤ人 からは交易路を取り、あらゆる場所に道路設備を建設し、そのうちのあるものは現在も残 っています。イスラエルでは『ヴィア・マリス』と呼ばれる『海の道』の跡が見受けられ ます。ローマ南部の地下墓地の近くには『ヴィア・アッピア』と呼ばれる『アッピア街道

』が残存しています。ローマ人たちは社会正義のための裁判のシステムを作りました。ま た彼らは自分たちの言葉であるラテンを国際公用語(リンガ・フランカ)とはせずに、ギ リシア語をもってきました。そしてその決定によって福音が広がったのです。バビロン捕 囚の後には非常に大規模なユダヤ人のディアスポラ(離散)が起こりました。それゆえ、 ローマ帝国中の主要な町々には確立されたユダヤ人共同体がありました。それだけではな く、ヘブライ語聖書(タナク)のギリシア語翻訳である七十人訳が登場し、当時の国際公 用語で利用可能となったのです。それゆえパックス・ロマーナの時代に福音は異邦人の間 で広がる条件が揃えられたのであって、神は実際にそれを用いていました。その反面、パ ックス・ロマーナは自分たちに頼り、従順である者たちだけに平和と繁栄を与えました



By David Passmore April 14, 2026
A critical juncture in NATO'S future Rubin Rothler LLB, LLM NATO was originally established in 1949 to keep the Russian hordes at bay from toppling those European countries not forked over to the Soviet sphere of influence at the Potsdam conference. Europe lay in ruins. Britain had passed on the torch of global hegemony to the U.S. by tacitly acquiescing to the decolonization of its Empire when Churchill and Roosevelt agreed terms of the Atlantic Charter for the post-war new world order in 1941. So from its start NATO was very much an American driven endeavor. American money with the Marshall plan was propping up western European economies and its military might was forming the bulk of their defensive capabilities. The lopsided nature of this dynamic has informed how tensions have persisted and recently erupted in the Alliance. During the Cold War the U.S. felt obligated to shoulder the costs of underwriting Europe's security in light of the broader interests to keep the Soviet's in check. Following the fall of the Iron Curtain European complacency became a sticking point with the 'peace dividend' further exploiting American largesse. European NATO allies spent ever smaller percentages of their GDP on defense expenditure at U.S. expense. Now in a multi-polar world U.S. and European perceived threats are less aligned. This was first tested in the aftermath of September 11th when for the first time NATO elected to trigger its article 5 collective defense protocol. And since then the U.S. has sought to continue to expand the traditional theatre of operations beyond Europe's borders. No longer is Russia perceived by America as being a proximate existential threat to its interests, but rather containing Chinese expansion in the Pacific arena. Parallel to NATO a discrete 'five eyes' intelligence sharing alliance comprising the Anglo-sphere (the U.S., U.K., Canada and New Zealand) emerged. This stands at the center of the U.S. – U.K. 'special relationship'. A relevant question would be can this signals intelligence (NSA-GCHQ) partnership persist should the U.S. withdraw from NATO? Conventional thinking would have led one to believe that with Brexit the U.K. would naturally pivot towards closer U.S. relations but under Starmer the U.K. is distancing itself. European powers misrepresent the present conflict as an aggressive, rather than defensive U.S. adventure while they themselves are more likely to be at risk. In this the Starmer government resembles the Labor party led committee for nuclear disarmament in the 1980's. It opposed the Thatcher supported deployment of U.S. cruise missiles in response to the Soviet SS20's pointed at Britain's cities. The British left branded their response to Soviet strategic escalation to U.S. aggression. This time however there is for the moment no Thatcher to bring common sense into an equation dominated by emotionally driven ideologies in the face of an aggressor with definite aims. In terms of the Russian-Ukraine conflict we are reverting to the old question dating back to the Napoleonic war era: to what extent is London happy with the European nations fighting it out alone for dominance of the continent. Britain was never willing to accept a single power in control. Many variables will dictate what kind of world emerges from the current conflicts in Ukraine and Iran. How will power be extracted from potential gains? What will be the strategic impact of this? What is sure, in the age of Trump this pattern of reliance on U.S. muscle is becoming quickly exhausted. Dating back to the Roman Empire, a factor in the decline of major powers has always been astronomical military spending, a budgetary demand that the U.S. under Trump is no longer willing to shoulder alone. (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).
By David Passmore April 9, 2026
Please keep brother Malcolm Betts from the New Life Pentecostal Church, Winsford in prayer. He is suffering from heart failure, valve problems and spinal stenosis. Your prayers for healing and intervention are coveted. Also, Malcom’s daughter Laura-Louisa is having complications with her pregnancy. Her baby boy is due on the 22nd of April and was in a breach position, however he is now moved to an oblique position which carries serious risk and possible surgical intervention. Laura is also at risk of postpartum haemorrhage. Please pray for the midwives and obstetricians skill and wisdom. Please also pray for Malcolm’s sister Susan who has sepsis in her leg. And please pray also for Sheila Carlisle. She is undergoing knee replacement surgery.
By David Passmore April 8, 2026
Greetings Dear Brethren in Yeshua our Lord & God Hope your all well Further developments: The NHS and oncologist from day one got my Markers wrong which in result denied me access to the latest treatments such as immunotherapy and targeted treatment. After getting a second opinion from Royal Marsden they discovered my Markers were not zero but 13-14 and that I was also Claudine 18.2 which confirmed I was allowed to all the latest treatments such as targeted treatment. My local MP and Health secretary are now involved and have written to both the treatment companies and NHS trust. I have also spoken to doctors in the states. Dear brethren my family & I have been through so much in the past and the valley is truly a battle. I truly thank The Lord Yeshua for Him humbling us all, correcting us in His parental love (1 Cor 4-6 & 2 Cor 2). It’s been very hard but also a blessings to truly draw closer The Lord- cast of works of darkness/old garments and be washed in His Blood daily. Your prayers are vital and above all The Glory Of The Lord to be magnified. Please remember us in your love & prayers as we walk through this battle in The Lord. Praying for you all and much love in Yeshua. Your brother - Teerth & Family
By David Passmore March 26, 2026
Contrary to the near unanimous chorus of media coverage concerning the current impasse in the straits of Hormuz it isn't obvious that this is an American problem. The chief consumers of oil passing through this critical juncture are China, India, South Korea, Japan and the European markets. The U.S. has alternative reserves due to domestic crude from Alaska, the Permian Basin, the Gulf of America and domestic fracking. This is further augmented by Venezuelan heavy crude now refined in the U.S. and possible further supplementation with Canadian sand shale from Alberta. Based on those determinations if European powers won't contribute to efforts to keep the straits open, Trump can simply leave them to their own repercussions that will further drive up the price of Brent crude oil. The question may then become whether the U.S. can redefine the global oil market by legislatively mandating the West Texas Intermediate. Can America divorce the WTI from the Brent prices and from the Rotterdam spot market prices by maintaining a domestic market legislatively controlled? In so doing, keeping all oil being drilled from federal lands subject to a semi-interventionist price control system that in theory could average domestic gasoline prices at $2/gallon varied only by state taxes. Such a fundamental restructuring of oil markets will allow the U.S. to operate independent of global bench marks. This might be opposed by petroleum industry interests who would benefit from higher international prices, but would likely have public support. Such price regulation would not be government mandated price controls in the ordinary sense, but could be legally enforced as terms of condition in federal licensing policies for drilling on federal lands. Approximately 25% of oil pumped in the U.S. is drilled on federal land where contractual conditions can be easily implemented. These strategies would have a short to medium term impact on global markets and on domestic prices. Medium to longer term strategies however would require a national network construction of safer pebble cooled nuclear reactors, generating a viable source of electricity for electric vehicles. Additionally, similar to the energy company SASOL, the U.S. should begin domestic production of a coal conversion variant of gasoline, jet fuels and certain petrol chemicals. The Fischer-Tropsch process technology allowing for the production of cleaner synthetic fuels has existed since the 1930's and enhanced upgrades of this method are in active production use in South Africa. This would avoid the failed folly of moving towards 100% renewables that have crippled the German economy and driven energy costs punitively higher in order to placate Green Party-political interests. The Trump administration must lower domestic gasoline prices in an election year in the short term. However, in the medium to longer term the current conflict with Iran affords an opportunity to restructure the international oil market in such a manner that it will immunize the U.S. from surging oil prices. In theory such a fundamental revamping of oil markets could keep domestically produced oil under $50/barrel. Events are marching forward at pace. At time of writing some European nations have indicated a willingness to perhaps contribute towards a naval response. Trump himself has said that Iran is negotiating an end to the blockade. Irrespective of this, the situation has elucidated the vulnerability of European and Asian gas and oil supply and the opportunity for the U.S. to advance its energy independence in such a way that will directly translate into savings for domestic consumers. (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).
By David Passmore March 23, 2026
An ex-catholic and bible scholar responds to the eucharist
By David Passmore March 11, 2026
THE CONFGLAGRATION OF HOSTILITIES IN THE MIDDLE EAST AND CURRENT RISING GLOBAL ENERGY PRICES. WHAT IS REALLY HAPPENING? Rubin Rothler LLB, LLM The markets historically have responded with grave alarm at the prospect of disruptions in the major sea lanes for transporting fuel. So far, Iran has exercised a degree of reluctance to fully close this critical channel due to Chinese pressure for their major source to remain. The Chinese economy could be savaged should Iran fully attempt to shut down all shipping in its entirety. As the war continues, Iranian capability to realize these ends becomes less likely due to the severe damage inflicted upon maritime forces. The U.S. has strategically positioned their Armada in place so that they are effectively choking the deployment of the Iranian Navy at sea in all theatres. From the coast of Sri Lanka in the mid Indian Ocean to the outer reaches of the Persian Gulf, the Iranian Navy is simply out gunned and woefully inadequate technologically to pose any meaningful opposition. However, they may decide to go all in and actively concentrate directed attacks by their small boats at all incoming oil tankers in the Straights. If this scenario unfolds, we may see an impasse in the conflict. Fear in the Gulf States and Saudi Arabia has already greatly increased. These regimes continue to be actively targeted by Iran to cause maximum economic impact. They may lean on the U.S. to seek a negotiated settlement. Europe with the exception of Spain has so far largely fallen into line with the Washington consensus. But if prices rapidly increase policy may shift (as it has been with now over $100 per barrel of oil). The combination of Arab consternation, Chinese pressure and European pliability together with a collapse in global energy supplies could cause the U.S. to reconsider its objectives in terms of what can be realistically realized. Trump prepared for these repercussions and mitigated the damage by posturing accordingly. The City of London's traditional monopoly on ensuring the maritime industry is being effectively displaced by U.S. surety for transit in the Straights. Further, the operation to remove Maduro in Venezuela with the consequent assumption of their oil reserves lent handsomely to the aim of forging an alternate fuel supply to the global markets. Albeit there remain questions concerning the ability to refine thick Venezuelan crude oil as its refining is more costly and arduous than Saudi and Gulf oil. Trump gained an extension of time for getting these operations underway by drawing out the prior negotiations with Iran. Here we can see that contrary to popular comment Trump's actions are strategically calculated. Complicating matters, after the oil and natural gas embargo was imposed on Russia, Europe became increasingly reliant on Middle Eastern supplies. Qatar is the prime source of natural gas and its depots are being choked by Iranian strikes. If this persists Europe will find it extremely difficult to secure its energy needs. Similarly, India has been acutely impacted to such an extent that Trump was moved to allow Delhi to lift sanctions on Russian energy. It must also be noted however that at present there exists no shortage of ready refined petroleum supplies, not even including the embargoed Russian oil (much of it unrefined) stored in tanker ships due to Ukraine War sanctions. Trump Administration plans using US naval and allied naval assets to escort tankers through the Straights f Hormuz would easily allow Lloyds of London to provide usual insurance once those vessels clear the Persian Gulf. Hence, the upward trajectory of crude prices is in part being manipulated by certain City of London and Wall Street interests that are in some measure politically motivated to favour the American Democrat Party in upcoming mid-term congressional elections. In terms of supply actualities, crude increases should be no higher than 25% in terms of Brent and 20% in terms of West Texas Intermediary. Predictably the legacy media is misrepresenting the price surge as purely market driven, when it is to some degree being engineered. Certain questions can be raised regarding how current events will unfold. A catastrophic situation could plausibly embroil dragging in additional actors to the conflict. Serious commentators have actually cautioned that we are heading towards World War Three. Short of this, Qatar is warning of global economic disaster. At the very least we will continue to see instability in global energy markets that will increasingly hit everyday consumers at the gasoline pump.
By David Passmore March 9, 2026
There appears to be a number of good pastors in very serious health struggles at the moment in England. These include Pastor Tony Pearce (London), Pastor John Anglisse (reading area), and Moriel Pastor Teerth Sonde (Wolverhampton). To these we have just learned that another Moriel Pastor in Winsford, Pastor Malcom Betts has suffered a serious coronary and is likewise in deep need of prayer. This may or may not be a general demonic attack on pastors in the area of health, however Our God Is Indeed Able to undettake for all of them and each of them.
By David Passmore March 7, 2026
URGENT PRAYER REQUEST Moriel has learned that Pastor John Anglisse of Ark Christian Fellowship in England, a long standing friend of Moriel, has been medically diagnosed as being pre terminal in his on going health battles. Moriel and Jacob Prasch earnestly request prayer for The Lord's intervention and prolonging of John's temporal life for the sake of his wife Mary and for his congregation and ministry. While "to Live is Christ and to die is gain" for John, his homecoming would be quite a loss for those of us who remain, and we ask The Lord for healing. We also thank our subscribers for their prayers for our friend & brother Pastor Tony Pearce in London. Tony is scheduled for two surgery procedures this week for skin cancer, one of which involves potential risks for his eye. Continued prayer is much appreciated.
By David Passmore February 19, 2026
Prayer request for Sue
By David Passmore February 17, 2026
Prayer request for Joan Philips