The Parable of the Wedding Feast - Japanese

April 3, 2025

結婚披露宴のたとえ

ジェイコブ・プラッシュ

『イエスはもう一度たとえをもって彼らに話された。「天の御国は、王子のために結婚の披露宴を設けた王にたとえることができます。王は、招待しておいたお客を呼びに、しもべたちを遣わしたが、彼らは来たがらなかった。それで、もう一度、次のように言いつけて、別のしもべたちを遣わした。『お客に招いておいた人たちにこう言いなさい。「さあ、食事の用意ができました。雄牛も太った家畜もほふって、何もかも整いました。どうぞ宴会にお出かけください。」』ところが、彼らは気にもかけず、ある者は畑に、別の者は商売に出て行き、そのほかの者たちは、王のしもべたちをつかまえて恥をかかせ、そして殺してしまった。王は怒って、兵隊を出して、その人殺しどもを滅ぼし、彼らの町を焼き払った。そのとき、王はしもべたちに言った。『宴会の用意はできているが、招待しておいた人たちは、それにふさわしくなかった。だから、大通りに行って、出会った者をみな宴会に招きなさい。』それで、しもべたちは、通りに出て行って、良い人でも悪い人でも出会った者をみな集めたので、』

――良い人でも悪い人でも集めたということは興味深いことです

『宴会場は客でいっぱいになった。ところで、王が客を見ようとして入って来ると、そこに婚礼の礼服を着ていない者がひとりいた。そこで、王は言った。『｛友よ。｝あなたは、どうして礼服を着ないで、ここに入って来たのですか。』しかし、彼は黙っていた。そこで、王はしもべたちに、『あれの手足を縛って、外の暗やみに放り出せ。そこで泣いて歯ぎしりするのだ』と言った。招待される者は多いが、選ばれる者は少ないのです。」』（マタイ 22 章 1 節－14 節）

この御国のたとえを理解するために、まずイエスの時代のユダヤ的な結婚の伝統を理解する必要があります。ユダヤ教においてイエスの時代は“第二神殿期”と呼ばれます。イエスの時代の結婚には三つの段階がありました。聖書本文に対する歴史的・文化的背景を見ることは、ドイツ語で“シツ・イム・レベン（Sitz im Leben）”と呼ばれることを見ることです。これは当時の状況での生活環境を見るという意味です。これをしない限り、私たちはイエスさまの語られていたことを理解することはできません。ユダヤ人の結婚は三つの段階から成っていました。

婚約・婚礼・成立

この三つの段階すべてが、結婚を有効にするために重要なものでした。結婚が有効なものとなるためにこの三つすべてが完成されなくてはならなかったのです。

このことは、マリアが永久に処女であったとするローマ・カトリックの教理的帰結と真っ向から反対します。ヨセフとマリアが性的に成立していない結婚生活を送っていたとすると、ユダヤ法によれば法的に結婚していないことになります。もしそうであるならば実質的にイエスが非嫡出子（正式な結婚をしていない関係で生まれた子ども）として育ったと言っていることになります。これはイエスとその地上での両親をいかに侮辱することでしょうか。しかしそれがローマ・カトリック教会の教えなのです。しかしながら、それは新約聖書の教えではありません。

婚約

婚約は現代の婚約とは異なっていました。私たちが婚約と呼ぶものと違い、古代ユダヤ人の婚約は法律的に拘束力があるものでした。これに最も近いものはここアメリカのいくつかの州――ほんとうに数は少ないですが――に見られるもので、ある人が正当な理由無しに婚約を破棄すると、民事裁判において契約破棄で訴えられるというものです。しかしこの婚約はそれをはるかにしのいでいました。婚約とはそのカップルがすでに法的に結婚したというものでした。それは私たちが考えるような単なる誓約ではなく、その人が法的に結婚したということを意味していたのです。婚約は契約上のものであり、法的な事柄でした。

古代中近東からの慣習を引き継いだ同じような契約は、“宗主権（suzerainty）”と呼ばれるものです。“宗主権”の慣習の中では、交わりの食事において印が押される契約があり、何らかの血を流すことによって契約が成立します。このために最後の晩餐においてイエスは

『これは、わたしの契約の血です』と言われたのです（マタイ 26 章 28 節、マルコ 14 章

24 節、ルカ 22 章 20 節）。イエスは古代中近東の“宗主権”の儀式に従っていました。彼は文字通り契約を“切る（ヘブライ語で契約を成立させること）”と言ったことでしょう。このように婚約が最初の段階であり、（私たちの婚約とは全く違い）これによって法律的な目的のために法的に結婚したのです。実際、当時作成されていた契約書は“ケトゥバー

（ketubah）”と呼ばれていました。

しかしその後、花婿はおよそ一年の間、花嫁から身を遠ざけました。このような結婚は大

抵、過越の祭りのあたりの春の時期に行われました。いつもそうであるとはいえませんが、

大抵がそうでした。その時期が一年で最も一般的な婚約の時期でした。花婿はおよそ一年の間身を遠ざけ、自分の父の家の離れを造ることになっていたのです。花婿は自分が戻る正確な日にちを知りませんでしたが、およそ一年で戻れるということを知っていました。父親が仕事の出来を調べて、「今行って来なさい」と彼に言ったことでしょう。父親はその時を知っていましたが、息子は知らなかったのです。息子は自分が戻れる正確な日を知りませんでしたが、およそ一年の期間だと知っていました。花婿が正確な日にちを知らないため、花嫁もそれを知りませんでした。花嫁はただ二つのことだけを知っていました。戻るのがおよそ一年であること。そして二つ目は、花婿が戻るのが夜になるということです。花婿はきまって夜に来ました。花嫁は眠りに入り、花婿が今夜戻って来るか、明日の夜になるかを知りませんでした。これが雅歌の背景です。花婿が戻って来るのは今夜でしょうか？

夜は、聖書の中で大患難とその近づきに関する最もよく用いられる比喩です。世の終わりには暗やみが襲ってきます。このため聖書は

  • 『夜回りよ。今は夜の何時か。夜回りよ。今は夜の何時か。』（イザヤ 21 章 11 節）
  • 『主人が真夜中に帰っても、夜明けに帰っても』（ルカ 12 章 38 節）
  • 『主の日が夜中の盗人のように来る』（１テサロニケ 5 章 2 節、黙示録 16 章 15 節）
  • 『わざを、昼の間に行なわなければなりません。だれも働くことのできない夜が来ます』（ヨハネ 9 章 4 節）
  • 雅歌においても、花婿は花嫁に会いに夜にやって来ます（雅歌 5 章 2 節）
  • マタイ 25 章においても、花婿は夜にやって来ます（マタイ 25 章 6 節）

このように語っているのです。

イエスさまが来られる直前の世の終わりはとても暗くなります。この世は大患難を経験しますが、イエスさまはそこからご自分の花嫁を救い出されます。

婚礼

花婿は一年間身を遠ざけ、一年のうちに婚礼のために戻ってきます。婚礼は儀式であり、証人たちの前で“ケトゥバー”が読み上げられる式典でした。そのようなものが婚礼です。従って、最初に婚約がなされ、その一年後に婚礼が持たれたのです。

古代ユダヤ人にとっての婚礼は、私たちが慣れ親しんでいるものと同じではありませんで

した。婚礼は数日間続く宴会でした。婚礼の過程のある時点で、花嫁と花婿は結婚を成立

させたことでしょう。これが第三の段階、言うまでもなく――肉体的なものであり、性的なことを指します。

結婚がユダヤ法によって有効となるために、この三つの段階すべてが必要でした。婚約と婚礼、そして性的な成立です。一方、この三つが契約という観点において、それぞれ役割を持ちます。婚約は契約が開始されるときであり、婚礼は招集されるとき――証人たちが結婚の結合に招かれるときです。（これらは雅歌のソロモンとシュラムの女との恋愛に登場する証人たちと関連していて、天の万軍（１列王記 22 章 19 節）を反映しています）

成立

“成立（Consummation）”とはとても訳しにくい言葉です。より良い言葉を望むなら、“結合”と訳したらよいでしょうか。しかしこれはヘブライ語の“アハドゥート（achdut）”―

―“複数からなるひとつ”を訳そうとする私の最善の努力にすぎません。イエスが最も大切な戒めが何かを尋ねられたとき、『イスラエルよ。聞け。われらの神である主は、唯一の主である』（マルコ 12 章 29 節）――「シェマー イスラエル アドナイ エロヘイヌ アドナイ エハッド（echad）」と言われました（申命記 6 章 4 節より）。アハドゥートの由来の元であるこの“エハッド”という言葉は、アダムとエバが一体になるときに使われたのと同じ言葉です（創世記 2 章 24 節）。結婚を成立させるときに使われるヘブライ語の慣用

句は「そして彼は彼女のところに入った」というものです（創世記 29 章 30 節）。ひとりの人がもうひとりの中に入り、第三の人が生み出されます。そこではひとりが三人であり、また三人がひとりになっています。『さあ人を造ろう。われわれのかたちとして、われわれに似せて』（創世記 1 章 26 節）このように、結婚を成立させる行為と三人目が生み出されることは、神の位格の永遠の一致、また複合体の一致を反映すべきものなのです。（これが、神さまが離婚を憎まれるひとつの理由でもあります。クリスチャンの結婚が永遠に続くことは神の位格における永遠の結合を証明すべきものです。私たちは神の御姿に似せて造られています）これが“アハドゥート”です。

まとめると、結婚には契約が開始される婚約があり、それは契約であり、法的なものでした。そして一年後、招集が行われる場所で婚礼が開かれます。これは証人たちが“ケトゥバー（結婚契約書）”を読み上げる儀式、式典でした。そして第三に肉体的・性的である―

―成立は神の御姿が再現され、反映されるときでした。

終末的な意味

これらは終末論的に非常に重要なものです。“婚約”はキリストの初臨（最初の到来）です。

“婚礼”――小羊の婚宴は再臨です。“成立”は花嫁が下って来て、夫のために着飾っている黙示録の箇所と関連しています（黙示録 21 章 2 節）。この箇所は神の民が天で持つことになる永遠の神との親密性について語っています。

このように“婚約”はイエスの初臨と関連しており、“婚礼”はイエスの再臨、“成立”は永遠と関連しています。それは黙示録で書かれている主がご自分の花嫁と持たれる親密性に関連しているのです。このすべての段階がイエスの時代のユダヤ人の結婚を形作っていたものでした。これを理解しない限り、イエスさまがそのたとえの中で私たちに語られていることを正確に理解することは出来ません。

ご自分の“兵隊”を出す

最初に読むと、イエスさまは紀元１世紀のこと、招かれていたのに来ようとしなかった者たちについて語っていたのは明らかです。

『この方はご自分のくにに来られたのに、ご自分の民は受け入れなかった。しかし、この方を受け入れた人々、すなわち、その名を信じた人々には、神の子どもとされる特権をお与えになった。』（ヨハネ 1 章 11 節－12 節）

大半のユダヤ人が自分たちのメシアを退けました。イエスの初臨においてただ忠実な残りの者だけがイエスを受け入れ、イエスさまは恵みを他の人々に向けられました。

使徒たちとユダヤ人信者らはラビたちに迫害されたので、神はご自分の兵隊を出したと書かれてあるのです。そしてイエスさまとダニエルが予告した勢力である、ローマ人が都を破壊しました（ダニエル 9 章 26－27 節、11 章 31 節、マタイ 24 章 15 節）。ローマ人はち

ょうどイエスさまとダニエルが預言したように、エルサレムを紀元 70 年に滅ぼしました。神殿は破壊されたのです。

これらのことは部分的に１世紀に実現しました。しかし、「ご自分の兵隊を出された」ということを私たちはどのように捉えたら良いのでしょうか。

“ご自分の兵隊”は天使ではありません。“ご自分の兵隊”は人間です。しかしその兵隊が良い人たちであるという意味ではありません。反対にこの“ご自分の兵隊”は全く違ったものを意味します。士師記やイスラエルの歴史全体をさかのぼって見ると、私たちはそこに同じパターンを見出します。神の民が契約を破り、不信仰に陥り、――偶像礼拝や不品

行に陥り、悔い改めず、神が悔い改めを知らせるために遣わした預言者たちを迫害し始め

たとき――神は神の民より悪い人物や国を用いて、彼らを攻められるということです。神さまは完全に異教徒である者でも用いられます。それがときにはペリシテ人、アマレク人であり、後にはアッシリア人を用いて紀元前 721 年に十部族を捕囚にしました。神は紀元

前 585 年にバビロン人を用いましたが、それに先だってアッシリア人を用いていました。

紀元 70 年にはローマ人です。神の“兵隊”は自分の民より悪い者なのです。神は彼らより悪い者たちを用いられます。ペリシテ人、アッシリア人、バビロン人、ローマ人であっても――神さまはいつもそうなされます。一方、ヨエル書で語られていることを見ていきましょう。

『いなご、ばった [他の訳では「群がるいなご、忍び寄るいなご」…NKJV,NASBなど] 、食い荒らすいなご、かみつくいなご、わたしがあなたがたの間に送った大軍勢が、食い尽くした年々を、わたしはあなたがたに償おう。』（ヨエル 2 章 25 節）

ヨエルによると、四種類のいなごが存在します。群がるいなご、忍び寄るいなご、食い荒らすいなご、かみつくいなごです。ヨエルはダニエルが獣や猛獣を用いたように、昆虫を用いて表現しました。ヨエルは政治的組織についての象徴や比喩のためにいなごを用いました。ネブカドネザルの支配下にあったバビロン人は四度侵略し、バビロン人が行ったことは、群がり、忍び寄り、食い荒らし、かみつくいなごのようなことでした。計四度の侵略がありました。

一旦民が悔い改めると、神はバビロンを滅ぼされます。ヨエル、イザヤ、エレミヤはみな

「倒れた。バビロンは倒れた！」と語っています（イザヤ 21 章 9 節、エレミヤ 51 章 8 節、

黙示録 14 章 8 節）。バビロンが登場する前であっても、神はバビロンの崩壊を語っていました。言い換えるならば民が悔い改めず、契約を破り、預言者を迫害するとき、神はペリシテ人やアッシリア人、バビロン人、ローマ人でさえ用いられるということです。しかし神が、一旦その者たちを自分の民の懲らしめの道具として用いると、その異教徒たちを滅ぼしてしまわれるのです。彼らの最期は定められています。彼らは自分たちが行っていることに非常に得意になっていますが、最期は定められているのです。神はただ、一時の間、ご自分の民を取り扱う目的で特別に彼らを立たせるにすぎません。神は未信者のことに関心があるのではなく、ご自分の民に関心があるのです。

これがヨエルの軍隊でした。王はご自分の軍隊を遣わすのです。王は民よりも悪い者たちを用います。ユダヤ人たちは神がバビロン人を用いると信じることが出来なかったでしょう。（これがエレミヤ書に書かれていることです）ユダヤ人たちはバビロン人のような異教徒を神が用いられると信じられませんでした。同じように、紀元前 70 年に神がエルサレム

を滅ぼすためにローマ人を用いるなんてことは考えられませんでした。そのようなことが

起こるとは思いもよらなかったのです。「我々は彼らほど悪くはない。彼らは契約の民ではないのだから」

しかし神は言われます。「こうなるのは当然ではないか。彼らはただ――野蛮人――そのままであるだけだ。あなたがたは聖なる民であるはずではないか」

神はより邪悪な者たちを用いられます。一旦預言者たちが迫害されると神はより邪悪な者を立てられます。

これは前 721 年サマリアにおいてアッシリア人に関して起きたことであり、前 585 年エルサレムでバビロン人に関して起きたことです。ユダヤ人がエレミヤなどを迫害し、バビロン人はエルサレムにある第一神殿を滅ぼしました。彼らは神殿を 8 月、およそ 8 月 9 日の

“ティシャー・ベ・アブ（Tisha’ b’Av）”と呼ばれる日に破壊しました。ローマ人たちは第二神殿を紀元 70 年の同じ日――5 世紀後のまた同じ日に第二神殿を破壊しました。一旦、エレミヤが退けられると、バビロン人は第一神殿を破壊しました。一旦、イエスが退けられるとローマ人はその年の同じ日“ティシャー・ベ・アブ”に第二神殿を破壊したのです。この日にラビたちは神殿の崩壊を嘆き、哀歌を朗読します。

バベルの塔（創世記 11 章）をもって始まった神秘宗教――バビロン帝国において絶頂期で

あったものは――特に“ペルガモ（黙示録 2 章 12 節－17 節）”という都市を通ってギリシア・ローマ世界に入りました。従って、イエスの時代にはバビロンはその本拠地をローマの中に見出していたのです。それゆえペテロは手紙の中で『バビロンにいる…婦人がよろしくと言っています』（１ペテロ 5 章 13 節）と書いたのです。ペテロは実際ローマからその手紙を書いていましたが、バビロンからの同じ神秘宗教がそこに来ていたのです。初期のキリスト教徒たちはローマをバビロンと同一視していました。

彼らは同じ日に神殿を破壊しました。言い換えると、前 585 年に起こったことは、再び紀

元 70 年の同じ日に起こったということなのです。神の民が悔い改めようとしないならば、神は彼らよりも悪い者たちを用いられます。そしてこれが１世紀に起こったことであり、ユダヤ人のほとんどが自分たちのメシアを退け、使徒たちを迫害したので神がご自分の兵隊を出され、ローマ人はその都市を崩壊させたのです。

婚礼は間近

『だから、大通りに行って、出会った者をみな宴会に招きなさい。』（マタイ 22 章 9

節）

神は異邦人の国々の上に恵みを施されます。それが 1 世紀に起こったことですが、このたとえが第一に語っていることはそれについてではありません。それはこのたとえが部分的に語っていることにすぎません。なぜならその結婚披露宴は間近に迫っているからです。結婚披露宴はこの世の終わりに行われます。これはただイエスさまの最初の到来についてだけではなく、それは繰り返され――再臨においても再び実現することです。婚礼は間近に迫っています。来るべきものは婚約ではなく、婚礼――結婚披露宴であり、祝宴です。「ご返事お願いします」と結婚式の招待が送られてきています。しかし人々は来ようとしませんでした。そこで王は他のしもべたちを遣わし言わせました、『さあ、食事の用意ができました。雄牛も太った家畜もほふって、何もかも整いました…』第二のしもべたちは単に「どうぞよろしければ」というものへの応答を得るために出て行ったのではありません。彼らは切迫感を持っていました。「婚礼は間近に迫っている――花婿が来ようとしている」これが私たち、またマタイが『御国の福音』（マタイ 4 章 23 節、9 章 35 節、24 章 14 節）と呼んでいるものです。

御国の福音

福音は福音です。神は私たちの罪を取り去りご自身の義を与えるために人となり、永遠の命を与えるために私たちを死者からよみがえらせました。福音は福音です。しかし福音にはさまざまな側面があり、それが宣べ伝えられるときにさまざまな性質を持っています。エペソ 6 章とイザヤ 52 章では“平和の福音”（イザヤ 52 章 7 節、エペソ 6 章 15 節）と書

かれていて、至るところで“救いの福音”（ローマ 1 章 16 節、エペソ 1 章 13 節）と呼ばれています。しかしここでは“御国の福音”と呼ばれていますがそれはどのような意味なのでしょうか？

マタイ 24 章、オリーブ山の訓戒を見てみましょう。弟子たちはイエスに世の終わりとイエスが戻られるときのしるしは何かと尋ね、イエスさまはいろいろなしるしを予告され、その後にこう言われました、

『この御国の福音は全世界に宣べ伝えられて…』（マタイ 24 章 14 節）

“御国の福音”とは、“御国”のテーマが何度も繰り返されているマタイの福音書で見られるものです。この御国というテーマは他の福音書におけるよりも、マタイで多く登場しています。マタイの“御国の福音”の中でイエスさまは、天について話すよりも３倍多く地獄について話されました。

バプテスマのヨハネは“御国の福音”を宣べ伝えました。『「悔い改めなさい。天の御国が

近づいたから。」』（マタイ 3 章 2 節）

終わりの日に宣べ伝えられるべき、この“御国の福音”とは一体どのようなものなのでしょうか。「花婿がやって来る」それは私たちの伝道において、終わりの時代の預言を用いる時であるということです。

1970 年代に書かれたある本があり（悲惨にもその本の著者は今五度目の結婚に至っていますが――私はもう彼と一緒に教壇に立つことはありません）、その本は『地球最後の日（The Late, Great Planet Earth）』という名の本でした。その本を通して本当に多くの人が救われました。

この本は終わりの時代の預言を単純化し過ぎた本ですが、多くの人がこの本を通して救われました。著者は人を救うために終わりの時代の預言を用いました。終わりの日において私たちが専念すべき伝道の方法は救いの道を知らせるために、イエスの到来――終わりの時代の預言を用いることです。

最初に遣わされたしもべたちは「婚礼に招かれていますよ」と言いました。しかし、婚礼が間近に迫り次に遣わされたしもべたちは、「花婿がやって来る！すべてが整いました！婚礼の祝宴が迫っています！」という切迫感をもって遣わされました。

私が 1970 年代初期に救われたとき、すべての人がイエスの再臨について話していました。

すべての人です！今私たちはキリストの再臨に 40 年近づきましたが、終末論に関する関心は極度に少なくなっています。終わりの日に関しても誰も興味を持っていません。40 年キリストの再臨に近づいたというのに、40 年前より今のほうがイエスの再臨に興味を失っています。この現状自体が一種の欺きです。西洋世界の“キリストのからだ”において悪魔が付くほとんどすべての嘘は、この人生とこの世に注目させるように設計されています。告白の力、御国の繁栄の福音、神の国は今などや、社会的福音、世界 P.E.A.C.E.プランなど――このようなものはすべて、私たちの望みをキリストの再臨に置かせず、この世を信頼させるように設計されています。

しかしイエスさまは「これらのことが起こるのを見たなら」と言われましたが――今私たちはこのことを目撃しているのです！かつてローマ帝国だった国々は非民主主義のヨーロッパに再編され、エキュメニカル運動（世界連合の偽りの宗教であるローマの下に集まること）があり、黙示録に『地を滅ぼす者どもの滅ぼされる時』（黙示録 11 章 17 節）とある

ように環境破壊が起こっていて、聖書中で世界情勢の中心であった国々が再び世界情勢の

中心に返り咲いています。これらのことはすべてイエスの再臨を指し示すことです。現代のこの状況のようになったことはかつて一度もありませんでした。ユダヤ人たちは約２千年間あの地に存在しませんでしたが、今イエスさまの言われた通りにそこにいます。そして彼らは再びキリストの元に立ち返りつつあります。これらのことはかつては実現しませんでしたが、終わりの日に実現することだと聖書が告げているのです。

人々はなぜナンシー・レーガン（米レーガン元大統領の夫人）のようなことをするのでしょうか？彼女は占星術師のもとへ足しげく通い、自分の夫が大統領である時期にどう国を動かすかを告げていました。なぜ人々はナンシー・レーガンのように占星術師のもとへ行くのでしょうか？なぜ人は星占いやタロットカードを読んだりするのでしょうか？なぜでしょう。それは彼らが未来を知りたいからです。未信者は未来についての好奇心を持っています。ですが私たちは未来を知っています。私たちは教会が最終的にどうなるかを知っており、世界の国々がどうなるか、中東情勢がどうなるか、この地球がどうなるかを知っています。私たちは未来を知っているのです。そして、イエスの再臨に近づけば近づくほど、私たちはより明らかに――少なくとも忠実なクリスチャンはより明らかにそのことを理解します。

私たちは人々の必要とするものを知っています！人に福音を伝えるために終わりの時代の預言を用いるべきなのです。「ほら、今中東で起こっていることを知っているかい？イラクで何が起こっているかを。それは聖書の中のバビロンなんだ。今アメリカ軍がそこにいるだろう。イエスさまの言ったことを見てごらん。『異邦人の時の終わるまで、エルサレムは異邦人に踏み荒らされます』（ルカ 21 章 24 節）ゼカリヤ書ではすべての国々が終わりの日

にイスラエルに対して向かってくると書いてあるんだ（ゼカリヤ 12 章 3 節）。ほらここに！」

中国の天安門広場で８千人の学生が殺されるのを世界の 20 億人が目撃しました。ですが、国連は中国に対してひとつの決議も通過させませんでした。イスラム教徒はスーダンとダルフールで 11 年間のうちに 330 万人のキリスト教徒を殺害しましたが、彼らに対して何の決議もひとつの不買運動さえも国連からはなされませんでした。しかし国連の半分以上の不買運動がイスラエルに対してのものです。D・ジェームズ・ケネディー（米長老派のテレビ伝道者）のようなクリスチャンたちでさえも、イスラエルに敵対するように同胞に教えています。彼らはアラブ系キリスト教徒を迫害するイスラム教国に敵対せずに、アラブ系キリスト教徒の権利を保護しているイスラエルに敵対しろと言っているのです。このようなことが教会の中で教えられています。これらのことは預言の成就です。

未信者に世界情勢を見てもらいましょう。イラクに関心が無い人はいるでしょうか？中東

はどうでしょう？環境問題はどうでしょう？世界経済のグローバル化はどうでしょうか？

私たちはこのようなことを伝道のために使うのです。（日本の若者でさえも北朝鮮や中国の核兵器入手を知っていますが、それも「主の日」を示す事柄です）

切迫感

第二のグループはその呼び掛けの強調点が違っていました。それは同じ婚礼で、同じ招きですが、切迫感をもって伝えられました。預言が成就しているのを見る時、私たちがすべきことはイエスさまが言われた通りにそれが近いと告げることです。さて、イエスさまが何かをしなさいと言われたなら、サタンはクリスチャンにそれをしてほしくないことは確かです。イエスさまが何かをしなさいと言われるとサタンは反対に「それをするな」と言うのです。

この国（アメリカ）にはバプテスト派の素晴らしい説教者たちがいます。次の人を好きであろうとなかろうと――私はこの人が完全と言っているのではなく、ただ神の人だと言っているのですが――ジョン・マッカーサー（米のマスターズ神学校校長）なら、現代の中東情勢が預言を成就していると言ってくれるでしょう。彼は知っています。

バプテスト派の中でもジョン・パイパー（米ミネソタ州の牧師）のような人たちは「いいえ、それは違います」と言うでしょう。

このような人は欺かれています。中東での出来事はキリストの再臨のしるしです。ですが、サタンはそれがキリストの再臨のしるしであると誰にも気付いてほしくありません。クリスチャンたちにそれをしるしだと分からせたくないのです。サタンはクリスチャンたちに花婿の到来に備えてほしくはありません。そして確かに言えることは、福音を効果的に伝えることを彼は良しと思っていないのです。

私をとても恐れさせているものがあります。“ハイライト＆削除・カット＆ペースト”という新しい聖書解釈、新しい解釈のやり方です。エホバの証人でもこのような尊大な行為はしないのに、『人生を導く５つの目的』を著したリック・ウォレンは実際にこれを教えています。

これは驚くべきことです。シリア人がレバノンのキリスト教指導者ピエール・ジュマイエル（Pierre Gemayel レバノン首相）を暗殺した時でさえ、リック・ウォレンはシリアに向かい、イスラエルにミサイルを撃ち込み、クリスチャンたちを殺害しているヒズボラを援助する政治体制を賛美し、シリア人は非常に素晴らしいと語りました。これがウォレン

氏です。そして彼は戻って来て、自分を非難する者は政治的な福音を望んでいる者だと語

りました。ですが、彼はシリア人にイエスの救いを宣べ伝えずに、ただそこにいた時に政治を宣べ伝えていただけなのです。これは信じ難いことです。

一方彼は――これは出版され、彼のウェブサイトに載せてありますが――終わりの時代の預言から遠ざかるように教え、それが脇へ反らせるものだと言っています。終わりの時代の預言は彼にとって、“脇へ反らせるもの”なのです。そして彼の証拠箇所は使徒 1 章 6 節です。彼が言ったことを私はそのまま引用しますが、「あなたの来られる時や世の終わりにはどんな前兆があるのでしょうと聞かれた時、彼は言われた。『いつとか、どんなときとかいうことは、あなたがたは知らなくてもよいのです。それは父がご自分の権威をもってお定めになっています。しかし、聖霊があなたがたの上に臨まれるとき、あなたがたは力を受けます。わたしの証人となります』」このようなものです。

それではこの箇所が本当に語っていることを見てみましょう。使徒の働きには

『そこで、彼らは、いっしょに集まったとき、イエスにこう尋ねた。

「主よ。今こそ、イスラエルのために国を再興してくださるのですか。」

イエスは言われた。「いつとか、どんなときとかいうことは、あなたがたは知らなくてもよいのです。それは、父がご自分の権威をもってお定めになっています。』（使徒 1 章 6 節－7 節）

弟子たちはリック・ウォレンが誤って引用しているようにイエスに対して「あなたの来られる時や世の終わりにはどんな前兆があるのですが」とは聞きませんでした。彼らは『主よ。今こそ、イスラエルのために国を再興してくださるのですか』と聞いたのです。

彼らはユダヤ人で、使徒たちはユダヤ人でした。したがって彼らは単に「いつイスラエルのために王国を再建してくださるのですか」とイエスに聞いていたのです。

メシアはダビデの家、ダビデの王座を再建する必要がありました（アモス 9 章 11 節、使徒

15 章 15 節－18 節）。彼らは「旧約聖書の預言の残りをいつ成就されるのですか。ダビデ王の家系をいつ再興されるのですか」と聞いていました。

彼らは千年王国がいつ来るのかと尋ねていました。千年王国は不可欠のものです。イエスさまは最初の到来において旧約聖書の預言をすべて成就はしませんでした。まだダビデの家に対してなされた約束を成就しなければなりません。もし千年王国が無ければ、イエス

はメシアではありえません。彼はそれについての預言を成就していないからです。彼は残

りの預言も成就しなければなりません。

ひとりのメシア ふたつの到来

ユダヤ教ではメシアのふたつのイメージがあります。“ヨセフの子なるメシア”と“ダビデの子なるメシア”――“ハマシアハ・ベン・ヨセフ”と“ハマシアハ・ベン・ダヴィード”です。ラビたちは創世記に出てくるヨセフとダビデ王のどちらもがメシアの象徴だと語っています。そしてあるラビたちは、ふたりの異なるメシアがいると言います。ひとりはヨセフの性質を持つ者であり、もうひとりはダビデの性質を持つ者です。

創世記に登場するヨセフは、自分のユダヤ人の兄弟たちに裏切られ、異邦人の手へと渡されました。神はその裏切りを好転させ、全イスラエル、全世界が救われる道とされました。

その同じヨセフはふたりの犯罪人と共に判決を受けました。ヨセフが預言した通りに、ひとりは生き、ひとりは死にました。イエスはふたりの犯罪にと共に判決を受け、彼が預言したように、ひとりは生き、ひとりは死にました。

ヨセフは罪の宣告を受ける場所から、栄誉を受ける場所へ 1 日の間に移されました。イエ

スもまた罪の宣告を受ける場所から、栄誉を受ける場所へ 1 日の間に移されました。

ヨセフに向かって全てのひざはかがまなければなりませんでした。イエスに向かっても全てのひざはかがみます。

栄誉を受けた時に、ヨセフは異邦人の花嫁をめとりました。栄誉を受けるにあたって、ヨセフの子であるイエスも、言うなれば教会である異邦人の花嫁をめとりました。

ヨセフの兄弟たちはヨセフが穴の中にいないことを証明するために、彼の長服を持ち帰りました。弟子たちも、イエスさまが墓の中にいないことを証明するため埋葬布を取りました。

ヨセフは兄弟の“イェフダ”――“ユダ”によって銀貨 20 枚で裏切られました。イエスも

また“イェフダ”――“ユダ”によって銀貨 30 枚で裏切られました。

ユダヤ人であるヨセフの兄弟たちは最初ヨセフに会った時に気付かず、二度目に彼に会った時に気付き、激しく泣きました。同じようにゼカリヤ 12 章ではユダヤ人であるイエスの

兄弟たちが最初の到来では彼に気付かず、二度目の到来で気付き、激しく泣くとあります。

これが“ヨセフの子なるメシア”、ユダヤ教における“苦しみを受けるしもべ”です。しかしこの次には、ダビデの性質を持ち、神の支配と征服をもたらす“ダビデの子なるメシア”が現われます。使徒 1 章 6 節で使徒たちが尋ねていたのは『私たちはあなたが“ヨセフの子”であることを知っています。ですがいつ“ダビデの子”になられるのですか？いつ“征服する王”になられるのですか？』ということでした。イエスがメシアであるためには、旧約聖書の預言全てを成就する必要がありました。“ヨセフの子”の預言と“ダビデの子”の預言です。

最初の到来において、イエスは“苦しみを受けるしもべ”として、“ヨセフの子”を成就しました。再臨において彼は千年王国を建て上げ、ダビデへの約束を確立させます。もし千年王国が存在しなければ、イエスはメシアではありません。もし“イェシュア”がメシアでなければ、彼はキリストでもありません。無千年王国説や後千年王国説などのくだらないものは忘れてください。それらは初期のローマ・カトリックが作り上げたものです。それはコンスタンティヌス大帝の後に力を得ました。コンスタンティヌス大帝がローマ帝国を間違った方法でキリスト教化した後、ローマ帝国は千年王国を霊的なものとして片づけてしまわなくてはなりませんでした。一方、初期のクリスチャンたちは千年王国を信じていたのです。イエスは残りの預言を成就しなければなりません。

従って、彼らが使徒 1 章 6 節で尋ねていたのは「国を再興してくださるのはこの時ですか？」ということなのです。御国が教会のために再興されることは決してありません――ただイスラエルのためです。イエスの御国はこの世のものではないのです（ヨハネ 18 章 39 節）。イエスはただイスラエルのために国を再興されます。これが彼らの尋ねていたことなのです。

カット＆ペースト神学

それではリック・ウォレンの行ったことをみんなでやってみましょう。使徒 1 章がパソコ

ンのスクリーン上にあると想像してください。マウスを動かして、第 6 節をハイライトし

て、削除してください。そして次にマタイ 24 章 3 節から 4 節に移ると

『イエスがオリーブ山ですわっておられると、弟子たちが、ひそかにみもとに来て言った。「お話しください。いつ、そのようなことが起こるのでしょう。あなたの来られる時や世の終わりには、どんな前兆があるのでしょう。」そこで、イエスは彼らに答えて言われた。「人に惑わされないように気をつけなさい。』（マタイ 24 章 3 節

－4 節）

イエスさまの口から出た第一声は、欺きに注意しなさいということであり、注意をすべき事柄を多く挙げていきました。その第 3 節をハイライトして、使徒 1 章 6 節の上にカット

＆ペーストしてください。実際、リック・ウォレンが行っていたことはマタイ 24 章から第

3 節を取り、使徒 1 章 6 節と置き換えていたということなのです。そして、そうした後、終わりの時代の預言を学ぶな、それから離れなさい、脇道へ反らせるものだからと教えているのです。エホバの証人でさえ、神のことばに関してそのような離れ技をする大胆さは持ち合わせていないのに、リック・ウォレンはそのようなことを行っているのです！

私を恐れさせることは、いかに多くの牧師がこのくだらないものを教え、リック・ウォレンとその世界的な P. E. A.C.E.プランに耳を傾けているかということです。平和ですって？平和の君が戻って来られるまで平和というものは存在しません。私たちは戦争や、戦争のうわさを聞くようになります（マタイ 24 章 6 節）。これは私たちが平和のために働くべきではないと言っているのではありません。しかし、世界的な平和を教会がもたらすと考えるのはどうしたものでしょう？それは聖書の教えることではありません。加えて、神のピースプランは福音です。『足には平和の福音の備えをはきなさい』（エペソ 6 章 15 節）。

イザヤは『良い知らせを伝える者の足は山々の上にあって、なんと美しいことよ。平和を告げ知らせ、幸いな良い知らせを伝え』る者の足はと語っています（イザヤ 52 章 7 節）。

リック・ウォレンの P. E. A.C.E.プランには伝道（evangelism）は含まれていません。頭文字の中にふたつの“Ｅ”があるにも関わらずです。彼は自分自身のピースプランを持ち、それがどういうわけかキリスト教的なものだと考えられています。この種の欺きこそが終わりの時代において、私たちが注意するように言われているものなのです。にせキリストは『できれば選民をも惑わそうと』するのです（マタイ 24 章 24 節）。

イエスは「御国の福音を宣べ伝えなさい」と言われました（マタイ 24 章 14 節参照）。終わりの時代の預言を用いましょう。花婿が来つつあることを人々に知らせましょう。子羊の結婚披露宴の招待状がここにあります。時間は迫っていて、もういくばくもなくイエスは来ようとしています。これが私たちが取るべき伝道の方法です。しかし、これがイエスさまの言われた伝道の方法であるがために、サタンは教会の中にメッセンジャーを使わし、違ったメッセージを持って欺こうとします。私たちはパーパス・ドリブンを信じるか、新約聖書を信じるかどちらかであり、両方ともを信じることはできません。イエスさまに同意するか、リック・ウォレンに同意するかどちらかなのです。ですが、両方に同意することはできません。

それぞれの道へ出て行ってしまった

イエスさまは私たちに何を語っておられるのでしょうか？彼はしもべたちを遣わし、披露宴が近いことを告げました。

『ところが、彼らは気にもかけず…』（マタイ 22 章 5 節）

イエスさまが戻って来られる前に私たちが目撃することになるのは、増大する無関心です。イエスとペテロはどちらも、ノアの時代を用いて終わりの日々がどうなるかを説明しました。イエスさまはクリスチャンに警告をされ、ペテロは未信者に警告をしました。私たちが裁きは近いと未信者に伝えれば、『何事も創造の初めからのままではないか』（2 ペテロ 3

章 4 節）と言い返されるようになるとペテロは語っています。

終わりの時代はノアの時代と同じようになります。ノアは福音を力の限り伝えました。終わりには彼を除くたった 7 人が救われ、皆が彼と家族関係にありました（2 ペテロ 2 章 5節）。人々は手遅れになるまで信じず、ノアが箱舟に入るまで信じませんでした。終わりの時代はそのようになります。福音へのさらなる無関心を私たちは見るようになり、その無関心はこうなります…

『ところが、彼らは気にもかけず、ある者は畑に、別の者は商売に出て行き、』（マタイ 22 章 5 節）

人々が神のことばから逸れてしまうと、彼らはそれぞれの道へ行くようになります。聖書的な福音を宣べ伝える代わりに、“求道者を傷付けない（seeker sensitive）”福音を好むようになります。聖書的な宣教の考えを持つ代わりに、心理学やマーケティングの方法に走るようになります。

ここで理解してほしいのが、ユダヤ人にとってこれがどのような意味を持っていたかです。

『私たちはみな、羊のようにさまよい、おのおの、自分かってな道に向かって行った。』（イザヤ 53 章 6 節）

先のマタイの箇所はイザヤ 53 章 6 節からそのまま取られたものでしょう（日本語訳では微妙に違って訳されています）。人々はおのおの、自分かってな道に向かって行きます。人々は純粋に“主観的な”――“自分にとって都合の良い”それぞれの宗教の考えを作りだし、

発展させていきます。

ある名ばかりのバイブルスタディー・グループでは、みことばが説き明かされる代わりにある箇所を読み、それについて話し合います。「私にとってこれはこのような意味だ。このように私の心に語りかけられた」。誰かの心に語りかけることはあるでしょうが、最初にする必要があることは客観的な意味をはっきりさせることです。「神からに違いない。私は祝福を感じます！」とある人たちは言います。

私はカナダのトロントで人々が床に転がりながら動物の真似をし、「自分を押さえられない！神さまからのものに違いない、押さえようがないんだ！」と言っている光景を見ました。ですが、御霊の実は自制（1 コリント 9 章 25 節、ガラテヤ 5 章 22 節－23 節）――ギリシア語での“エンクラテイア（egkrateia）”とあります（これは聖書で二度言われています）。彼らが自分でコントロール出来なかったという事実に基づいて考えると、神さまからのものではあり得ないことが分かります。人が自分を制御していないなら、神はその人を制御していません。御霊の実は自制であり、自制が欠けていることではありません。そのような人たちはおかしくなっています！しかし、彼らは自分かってな道に行ってしまったのです。彼らは自分なりに何が霊的であって、神に受け入れられるものかを決めてしまいました。彼らは自分たちの宗教を作ったのです。

金銭目的の説教者はこのようなことを行うのに長けています。新約聖書はほんのわずかしかお金について語らず、語られているとすればその大半がお金への警告です。その説教者たちは他の何事よりもお金について語ります。彼らも自分かってな道へ行ってしまったのです。

一時的な関心を持つこと

第三に

『ある者は畑に、』（マタイ 22 章 5 節）

農耕は神が定められた最初の生活手段です。農業よりも自然な仕事があるでしょうか。人は本来顔に汗を流して働くべきものではありませんでしたが、働くことは定められていました。神はアダムを園に置き、世話をするようにされました。これを考えてみてください。この世で最も卓越した二つの職業、大抵給料が高く、大学院生にとって最も就くのが難しい仕事が法律と医療関係です。この二つが一番給料が高く、一番名誉があり、一番就くのに難しい職業です。しかしこの二つの職業が存在するのは人の堕落の直接的な結果のためなのです。人が罪を犯さなければ私たちには法律家はいらないし、医者の必要もなかった

のです。また歯医者や、葬儀屋、看守、警察などの多くのものが不必要でした。一方、罪

を犯さなかったとしても、農家は必要だったことでしょう。

農業には何も悪いところはありません。しかしながら、ペテロはノアの時代を用いて救われていない人たちがどうなるか、イエスはオリーブ山の訓戒の中でクリスチャンたちがどうなるかを説明しました。彼らは『人々は、飲んだり、食べたり、めとったり、とついだりしていました』（マタイ 24 章 37 節－39 節）。

飲むことや食べること、まためとることやとつぐこと自体に何も悪い点はありません。問題なのは、人々が一時的な関心に夢中になるということなのです。

米カリフォルニアにある「パーパス・ドリブン」の教会がありました。そこでの説教が―

―私は紛れもない真実を話しているのですが――「ガレージをどうやって掃除するか」でした。それが説教だったのです。

フロリダにいる母を訪ねる時、母がユダヤ人の高齢者居住地区にいたので私はある大きな

“求道者向けの”教会へ何度も行きました。私はその教会にはもう長い間行っていません。クリスマスの時期に母を訪ねていたとき、私はキリスト教系のラジオ局をつけました。そこではＪ・ヴェルノン・マクギーやエイドリアン・ロジャースのなつかしい説教や、あるものはクリスマスキャロルで、とても素晴らしいものでした。その後にこのメガチャーチの牧師が登場したのです。彼のクリスマスの説教は「クリスマスツリーを飾る時にどうやってイライラしないか」でした。これが福音派の教会なのです！

終わりの日には大きな危険が潜んでいます――人々が一時的なものだけに注目するようになるのです。それ自体では間違っていないもの、またそれ自体では正しいもの――確実に自然なもの――が人々の注目するものとなります。聖書的に私たちが行うすべてのこと―

―結婚、キャリア、職業、ビジネス――これらすべてのことはキリストにあって私たちの神との永遠の関係に照らし合わせて、評価し、定義されるべきものです。私たちがなすすべてのことは、永遠にどう影響を及ぼすかという観点において考えられなくてはなりません。私たちが一時的なもの、結婚やキャリア、ビジネス、家族などを永遠の観点から見ているなら、それは良いものとなるでしょう。しかし私たちの注目が良いものであるが一時的なもの――自然なもの――に向かってしまうとそれは障害となるのです。

『ある者は畑に、』しかしその次には

『別の者は商売に出て行き、』（マタイ 22 章 5 節）

私たちが第二テモテ 3 章で言われているのは、終わりの日には困難な時代がやって来て、人は自分を愛する者となり――またこれは心理学――金を愛する者となるということです

（2 テモテ 3 章 1 節－2 節）。そしてこれはこの世だけではありません。それはマモン（富の神）を崇拝し、繁栄だけを宣べ伝えている説教者たちが神の民を堕落させていることなのです。彼らは実際、貪欲の罪を“信仰”と呼んでいます。彼らはマモン崇拝を行いながら、それを“キリスト教”と呼んでしまっています。彼らは“信仰”への信仰を教え、それをイエス・キリストにある信仰のように見せかけています。これが現代の教会の状況なら、この世から何を期待することができるでしょうか？

無関心が迫害に変わる

そして 6 節には

『そのほかの者たちは、王のしもべたちをつかまえて恥をかかせ、そして殺してしまった。』（マタイ 22 章 6 節）

彼らの態度は無関心で始まったかもしれませんが、それは迫害へと変わりました。

そうです、カリフォルニアの学校はイスラムを教え、それを「文化の啓もう」と呼びながら、キリスト教を教えることを違法としているのです。合衆国最高裁判所判事であったサンドラ・デイ・オコナーはアラバマの裁判所から十戒を取り除く決定を下しました。70 パーセントの人が十戒があることを望んでいたにも関わらずレーガン時代の共和党主義者だったその人は「取り除け」と言ったのです。この国（アメリカ）の大半の人が世界の始まりに関してインテリジェント・デザイン（知性による設計）を信じているにも関わらず、ペンシルバニアでジョージ・ブッシュ大統領に任命されたまた別の共和党系判事は、誰もインテリジェント・デザインを教えてはならないと最近言いました。

私は民主党主義でも共和党主義でもありません。私はどちらが選ばれてもそのために祈りますが、私にとって彼らはソロモンの王座の後継者たちのようなものです。ヤロブアムとレハブアム。どちらの“ブアム”がお望みでしょうか？（ブアムという言葉が英語では“bum”

＝怠け者と同じように聞こえます）私はどちらが選挙で選ばれるかに関心はありません。彼らは役に立ちません。それが共和党員であっても、民主党員であっても当てにはなりません。私は彼らのために祈ります。私は役に立たない人たちのために祈りますが、彼らが役に立つだなんてことは言わないでください。国家はそれにふさわしい指導者を選びます。私たちが社会全体として神に背を向けたために、不道徳な指導者たちを招くのです。

しかし、これらのことに反対して立ち上がる者は迫害を受けます。私たちが同性愛に反対

して語るなら、“差別発言”というレッテルを貼られるでしょう。離婚に反対して語ってもそれは“差別発言”となるのです。政治家たちは次第に法的に迫害をし始めます。スウェーデンやカナダ、イギリスではすでにそれが起きており――彼らはそれをここでもしようとします。

政治家たちのために祈ってください。しかし彼らに信頼してはいけません。建国の父たちの信じていたようなことは忘れてください。それは過去の歴史です。今日の政治家の神はお金です。イエスが言われるには、迫害は「わたしの名のためにすべての国の人々に憎まれる」（マタイ 24 章 9 節）ということです。

ロージー・オドネル（アメリカの有名なコメディアン）はキリスト教根本主義者がイスラム教根本主義者と変わらないくらい危険だと言いました。私は彼女を中東に連れて行って、現状を見せてあげたいと思います。一度私は目の前で 17 人が粉々に吹き飛ばされる光景を見ました。彼女を中東に連れて行ったら私はこう言うでしょう。「バスに乗ってみなさい。バスに乗るのと、バプテスト派の教会に行くのとどちらが安全なんだい、ロージー？」しかし人々は彼女のほうに耳を傾けるでしょう。人々は聖書に耳を傾けません。

王が怒る

迫害はやって来ます。しかし迫害が来たときに何が起こるのでしょうか。7 節にはどう書いてあるでしょう

『王は怒って…』（マタイ 22 章 7 節）

王はただ「不機嫌になった」とか、「動揺した」とは書かれてあらず、王が「怒った」と書かれています。生ける神の手の中に陥ることは恐ろしいことです。神は怒っています。

以前にも話したと思いますが、アブラハムには二種類の子孫がいます。人類学的な子孫と、神学的な子孫です。それは誕生による子孫と、第二の誕生による子孫です。

『あなたを祝福する者をわたしは祝福し、あなたをのろう者をわたしはのろう。』（創世記 12 章 3 節 a）

驚くべきことです。ユダヤ人または真実の教会を迫害したどんな文明も神の怒りの下に置かれてきました。

私はインドネシアで聖書を教えています。インドネシアではここ数年で３千もの教会がイ

スラム教徒により焼き打ちに遭いました。東ティモールでは、イスラム教徒は少なくとも

12 万人のクリスチャンを殺しました。誰も気にしません。大半の人がその事実さえも知りません。しかしインドネシアでも最悪な場所が“シャリーア”――イスラム法――が強制されている“バンダ・アチェ”と呼ばれる場所です。

私はバンダ・アチェで講演をし、インドネシアの神学校で話をし、そこで若いインドネシア人伝道者たちや講演者たちを奉仕のために訓練しています。彼らはイスラム教徒の村々に行き、そこで新しい教会を建て、福音を宣べ伝え、迫害と殉教の可能性を知りながらそれに直面しています。彼らはまだ 18 歳や 19 歳、20 歳などです。彼らの態度は、当然ながら「イエスは私のために死んでくれた。イエスのために死ねるのなら光栄だ」というものです。彼らはアメリカのお金儲けの説教者たちのようではありません。「苦しまなくていい。あなたは王の子どもだから！口に出して、つかみ取りなさい！」インドネシアにいるその人たちはクリスチャン、本当のクリスチャンです。

アメリカでも“本当の”クリスチャンがいることを私は認めます。テネシーでも“本当の”クリスチャンがいます。しかし真実のキリスト教に会える唯一の場所は教会が迫害されている場所だけです。テネシーでも、イングランドでも、オーストラリアでも本当のクリスチャンを紹介することができます。しかし本当のキリスト教を見たいなら、私と共にインドネシアに来てください。ケニアに来てください。そこで本当のキリスト教を見ることができます。そこには大きな違いがあるのです。

バンダ・アチェではイスラム教徒たちはクリスチャンをひどく迫害します。ですが CNN は気にしません。ABC も気にかけません。BBC ならそれを称賛するかもしれません。誰も気にかけていないのです。

「どうぞムハマド、クリスチャンたちを好きなだけ迫害してもいいですよ」ですがそういう人たちは水泳を真剣に習ったほうがいいでしょう。

津波の被害者にもたらされた 90 パーセント以上の支援がキリスト教国から来ました。石油

から来る収益が前年の 2 倍であったにも関わらずサウジアラビア人と湾岸アラブ人たちは

つまらないものしか与えませんでした。しかし 90 パーセント、それ以上の支援がキリスト

教国から来たにも関わらず、実際被害者の 95 パーセントがイスラム教徒でした。それはパキスタンで起こった地震と同じように、神の裁きです。

多くの教会や教派にいる人たちは、プロテスタントの改革者たちが福音を再発見したと間

違って考えてしまっています。ルター、カルヴァン、ツヴィングリなどです。これは真実

ではありません。そこには昔から真理を一度も失ったことのない人々がいたのです。イングランドではそれは“ロラード派”と呼ばれるジョン・ウィクリフの信奉者たちでした。中央ヨーロッパでは“ボヘミア兄弟団”と呼ばれるヤン・フスの信奉者たち。ヨーロッパ西部では“ワルドー派”と呼ばれる者たちでした。そういう人たちはいつでも存在したのです。新生したクリスチャンが絶えてしまったときはかつて一度もありません。それはただ神聖ローマ帝国の時代（神聖でもローマでもありませんが）、教皇がいつも福音の拡大を防ぐ手段を持っていただけのことです。真実の信者たちは激しく迫害されました。ヨーロッパの 40 パーセントの人口が滅ぼされるのをあなたは想像できるでしょうか？それが実際に起こりました。クリスチャンとユダヤ人に対する大虐殺が行われた後、ヨーロッパ人口の 40 パーセントが滅ぼされました。40 パーセントのカトリック系ヨーロッパ人が一夜のうちに滅ぼされたのです。中世には“腺ペスト”と呼ばれるもの、“黒死病”が流行りました。王は怒っていたのです！

ご自分の兵隊を出す

しかし主が本当に怒るとき、誰かがご自分の民を迫害するとき、彼はご自分の兵隊を出します。神はいつも彼らより悪い者たちを用います。イスラエルは神がペリシテ人やアッシリア人、バビロン人、ローマ人などを使うなんてことは信じられませんでした。しかし神はそうしました。神は彼らより悪い者たちを用います。そしてその者たちを裁きの道具として用いた後、彼らを除き去ってしまいます。

現代の神の裁きの兵隊は誰なのでしょう？聖書で世界情勢の中心にいた国々が、現在の世界情勢の中心にいるのは偶然ではありません。イスラムは背教したアメリカ、イギリス、ヨーロッパへの神の裁きです。イスラムは自分の民イスラエルへの神の裁きです。それは神の裁きなのです。その脅威にも関わらず、私たちの政治家、大統領は国境を守りません。これは神の裁きです。同時多発テロから１年経っても大統領は――私はこれを政治的に言っているのではなく、ただ事実として伝えているのですが――サウジアラビア人入国のためのビザ・エクスプレス・プログラム（Visa Express 身分証明無しでの入国制度）を継続していました。彼らは１年だけでも、この国（アメリカ）に入り住むために１万のビザをサウジアラビア人に提供していました。これは侵略です。フランスのパリは燃やされました。イングランドのブラッドフォードも燃やされました。ロンドンは爆破されました。私の故郷のニューヨークも爆破されました。スペインのマドリッドも爆破されました。

『王は怒って、兵隊を出して、その人殺しどもを滅ぼし、彼らの町を焼き払った。』

（マタイ 22 章 7 節）

そうです、殺人です。同時多発テロでは３千人が殺され、私の妹の夫もそのひとりでした。

３千人です。毎年アメリカで中絶されている赤ん坊の数はこれと同じでしょうか？違います。これは日毎にアメリカで中絶されている赤ん坊の数と同じです。殺人です。４千万人ですって？“ロー対ウェイド事件”から４千万人ですって？私たちの国は殺人者の国です

（現在は５千万人です）。王は怒っています！私たちは彼の裁きの下にいるのです。

ですが心配しないでください。『倒れた。バビロンは倒れた』（イザヤ 21 章 9 節、エレミヤ

51 章 8 節、黙示録 14 章 8 節、18 章 2 節）と書かれています。バビロンがその目的を果たすと、神は彼らを除き去ってしまいます。彼はアッシリア人を除き去り、彼らすべてを滅ぼしました。イスラムの最期は定められています。イザヤや他の箇所にはアラブ・イスラム系の首都に対する未だ成就していない大規模な破壊の預言があります。ダマスカスはイエスが来られる前か、彼が来られるとき破壊されるはずです。それはケダル（サウジアラビア）やアモン（ヨルダン）も同じです――これらの預言は未だ一度も成就していません。

そしてそのヘブライ語はただの“破壊”ではなく、“全滅させる”というものです。それはソドムとゴモラに起こった事に対して使われたのと同じ言葉です。これらのアラブの首都は地球の面から消え去ります。神は彼らを滅ぼされます。神はアラブ世界、イスラム世界に戦争を仕掛けられ、ご自分を裏切ったユダヤ・キリスト教世界に裁きと矯正の道具として用いた後、それらの国を滅ぼされます。

それが第一世紀に起こったことであり、それが最後の世紀にも起こることです。そしてそれが今現在起こっていることなのです！

祝宴での“不正装”

次に何が起こったでしょうか。

『それで、しもべたちは、通りに出て行って、良い人でも悪い人でも出会った者をみな集めたので、宴会場は客でいっぱいになった。ところで、王が客を見ようとして入って来ると、そこに婚礼の礼服を着ていない者がひとりいた。』

再び言います。これは救いの衣を着ていないことであり、子羊の祝宴にきちんと正装をしていないということです

『そこで、王は言った。『｛友よ。｝あなたは、どうして礼服を着ないで、ここに入っ

て来たのですか。』しかし、彼は黙っていた。』（マタイ 22 章 10 節－12 節）

福音を退けた不信者が主の前に立つと、彼らは黙ります。無神論者は黙ります。彼らに言うことは無いのです。王に口答えすることは何もできません。

ユダヤ教でヤハウェは王です。ヘブライ語の祈祷は典礼による序文で始まります。「バルーク アター アドナイ、エロヘイヌ メレク ハオラム（Baruch Atah Adonai, Eloheinu Melech ha’olam）」――主なる神、宇宙の王に栄えあれ。ヤハウェは王なのです。

彼らは何も言うことが無くなり、黙り込みます！ダーウィン主義者も黙ります！ゲイやレズビアンの活動家たちも黙ります！中絶主義者たちも黙ります！NOW（アメリカ最大のフェミニスト団体）も黙ります！彼らは口をつぐみます！それはリベラルの神学者たちも同じです。今大きな口を聞いている者たちはどうなるのでしょう？黙り込みます！私たちも全員も次の三つの言葉を除いては口をつぐむようになります。「サンキュー・ジーザス

（Thank you Jesus）」私の場合は「トダー・イェシュア」の二言です。

『そこで、王はしもべたちに、『あれの手足を縛って、外の暗やみに放り出せ。そこで泣いて歯ぎしりするのだ』と言った。』（マタイ 22 章 13 節）

ここ 10 年、12 年のうちに大きく広がったのが“霊魂消滅説（Annihilationism）”です。イギリスではこの教えは国教会の神政主義者であるジョン・ストットによって推進されました。「地獄は永遠で感じることのできるものではなく、ただ霊魂が消滅するだけだ」というものです。救われた――救われているはずのクリスチャンでもこれを教えている人がいます。彼らの苦しみの煙が永遠にまでも立ち上ると書いてあるギリシア語は興味深いものです（黙示録 14 章 11 節）。それは「アナバイネイ エイス アイオーナス アイオノーン

（anabainei eis aionas aionon）」といいます。これは単にヘブライ語の「とこしえからとこしえまで」をギリシア語的に訳したものです。彼らの苦しみは立ち上った、「アナバイネイ エイス アイオーナス アイオノーン」。この同じ言葉がイエスの永遠の大祭司職を表す際にも使われており、神の永遠の栄光に対して、また私たちの救いに対しても使われています。言い換えると、もし地獄が永遠で意識のあるものでなかったなら、天国が永遠で意識のあるものであることをどうやって分かるのでしょうかということです。これは同じ言葉です。ジョン・ストットは著書の中でこの問題を扱っていません。

地獄以上の“地獄”

ここで言われていることを見てみましょう

『そこで、王はしもべたちに、『あれの手足を縛って、外の暗やみに放り出せ。そこ

で泣いて歯ぎしりするのだ』と言った。招待される者は多いが、選ばれる者は少ないのです。」』（マタイ 22 章 13 節－14 節）

地獄以上の地獄があるとはどのような意味なのでしょうか。それは次のことです。聖書自体が地獄以上の地獄があると語っています。

それはただの“火の燃える池”ではなく、ただの“外の暗やみ”、そこで泣き歯ぎしりするだけの所ではありません。またただ“苦しみの煙”が永遠に立ち上るだけではありません。地獄はそれ以上のものです。この人は実際に披露宴に入り、それをその目で見、主を見ました。地獄はただの地獄だけではありません。それは天国に入れないことを意識するものとなります。その人たちは自分たちの得ることのできたもの、得るはずだったものを見ます。彼らは自分たちがあるべきだった姿、なることのできた姿を知ります。悔い改め、イエスを受け入れた者たちが持つことのできるものを彼らは知ります。どのようにかしてこの男は中に入ったのです！彼らは意識的に知るようになります。彼らが持っているものと逃してしまったものを。地獄には地獄以上のものがあります。

「招待される者は多いが、選ばれる者は少ない」

How AI is transforming defensive capabilities against drones

October 12, 2026
Written by - Rubin Rothler LLB, LLM Examples abound in history of how the responses to innovations in technology that disrupted and transformed the nature of warfare have taken a delayed time to be adapted. Chain mail and armour had to be altered and bolstered to repel arrows from the English Longbow in Medieval Europe, but this didn't occur in time to the dismay of the French at Agincourt. It took the Spanish decades to redesign their cumbersome Galleons that lay prey to the swifter English ships. Napoleonic era field tactics were still being employed during the American Civil War, with mass charges mowed down by the Gatling barrel machine gun. Trench warfare was only later embraced during WWI. With the cheap manufacture of drones and the advances in AI a new chapter has opened in how war is waged in our own time. The conflicts in Ukraine and Iran have demonstrated how asymmetric warfare has become as much an economic calculation as a game of cat and mouse. Drones (and relatively cheaply manufactured ballistic missiles by Iran) are being shot down at great expense. AI which has been extensively deployed for target identification in Gaza is also proving to be a vital tool in hunting incoming drones. But as in the delayed development of military countermeasures historically, drones are ahead of AI in the battlefield. This is reflected in the enormity of Russian military casualties that have fallen victim to Ukrainian drones. AI is able to cut through the 'background noise' of distracting projectiles, birds and other debris to home in efforts to eliminate the actual drone target. The magic formula is speed and precision. Humans can detect and assess a threat, but AI can process radar, cameras and other sensors almost instantly, and with increasing accuracy predict where a drone intends to strike. When swamped with a wave drone attack, AI acts to identify and track the multiple threats. AI can also help decide how to respond. Depending on the system, the response could involve electronic warfare, an interceptor drone, a missile or a gun-based system. Ukraine has installed automated machine gun turrets instructed by AI to protect Kiev. In some cases, humans still make the final decision to engage, while AI handles the calculations and tracking required to make that decision quickly. More broadly, drone warfare is becoming a contest between autonomous systems. The challenge is no longer simply building a better missile or a better drone. It is building a system that can see the threat first, understand it quickly and respond before the drone reaches its target. In that sense, AI is becoming a critical part of air defence. The advantage may increasingly belong to whoever can make the fastest and most accurate decisions—not necessarily whoever manufactures the most expensive weapons. AI's pace of progress is exponential. It is beyond comprehension what capacity could be realized in even the next 2-3 years. The combination of drones, robotics and AI may render the traditional military hardware of tanks, frigates and fighter jets almost functionally obsolete. The development of AI's course of military application will be largely directed by the conflicts where it is deployed. In the pre-AI world of 1987, the black Friday market crash during the Reagan Administration saw a dangerous drop in the Dow, where computer analysis issued sell orders against a background of Reagan's massive budget deficits. Amidst Reagan's budget deficits this created an environment where social security was looted to fund defence spending. A supposed conservative President ran a fiscal policy with simultaneous increases in the Pentagon budget, coupled with tax cuts. The computer generated sell off was beyond the functional control of brokers and market makers, while the Soviets attempted to engineer market irregularities affecting the American economy which had further global ramifications due to massive American trade deficits with Japan under Reagan. The current Securities exchange environment is at best no less complex now. Given the spectre of what transpired in 1987 with computerised over control of stock exchange trading, and a shadow hanging over the bond market we are left to ponder could another such scenario be triggered in the age of AI? And even more illuminous prospect over shadows us now with the question can AI gain a decision-making operational capacity over command-and-control decisions. Certainly, for tactical weapons systems or even a doomsday scenario with Russia, China, India or Pakistan placing nuclear launch control in the hands of AI that could result in an exchange that either the US, Britain, France or Israel would be forced to react to. Without scaremongering it is necessary for strategic planners to prevent the nuclear powers that be from arriving at the precipice of such an abyss.

Interconnected Conflicts: The Risk of a New Thirty Years' War. By Rubin Rothler - LLB, MLB

September 21, 2026
The interlinked nature of third-party involvement in the ongoing conflicts in Iran and Ukraine has increasingly come to the fore in recent weeks. It emerged that China has not only been providing Iran with radar systems, navigation tools, and electronic warfare technology, but also high-resolution satellite imagery and geospatial data to direct its rockets. The same great-power relationships that are shaping the Middle East are affecting the conduct and constraints of the war in Ukraine. It is apparent that a reciprocation in kind is dictating Russia's conduct towards the US in Iran. Intelligence and targeting support mirror similar U.S. assistance to Ukraine. But this picture becomes murkier when considering the backroom accommodations Trump is willing to give Putin. Recently, Trump pressured Zelensky to stop targeting Russian diesel infrastructure, saying the attacks were causing a shortage of the fuel that is "hurting the world." The U.S. national average price for diesel, which is used by trucks, trains, ships, and farm equipment, rose above six dollars a gallon for the first time last Thursday. Such interventions demonstrate how developments on the battlefield in Ukraine can no longer be considered independently of wider economic and geopolitical calculations. China has been using tankers that are already at sea, when that runs out the American blockade will create shortage problems for the Chinese economy, as China no longer gets Venezuelan oil and is reliant on Iran and international spot market prices. The war with Iran is now spreading to Yemen, with the Houthis attempting to replicate the Iranian chokehold model perfected in the Strait of Hormuz. The strategic importance of controlling or threatening critical maritime chokepoints is central to the wider contest. What happens in the Gulf can therefore have consequences for shipping, energy markets, and military calculations far beyond the immediate theatre. So far, the US has declined Saudi requests to slow the Houthi advance. Neither Turkey nor Egypt seems inclined to come to Saudi Arabia's aid. This is despite the signing of a very recent mutual defence pact between Saudi Arabia, Turkey, and Pakistan. More developments can happen in these conflicts on an average day than can be afforded mention, but they should be increasingly understood as interconnected parts of a wider geopolitical confrontation. Assistance in one theatre triggers reciprocal action in another. Consequently, these cease to be discrete, containable conflicts and are extending into prolonged multinational conflicts. There is a distinct possibility that these may become frozen conflicts over time. A more terrifying eventuality is something more akin to the Thirty Years' War, which was fought in the first half of the 17th century in Europe. It is important to remember that this calamity, which ravaged Europe, began as a localized rebellion that gradually drew in more and more powers. The initial religious nature of the fighting gave way to political struggles. The mechanism by which a localized conflict becomes a multinational struggle offers a historical warning worth considering. The danger today is that a collection of individually distinct conflicts could become sufficiently interconnected that containing any one of them becomes increasingly difficult. Iran, Ukraine, Russia, China, the United States, and the conflict involving the Houthis are already linked by military assistance, intelligence, energy, trade, and strategic competition. The question, therefore, is no longer simply how any one of these conflicts ends. It is whether they can remain separate conflicts at all.  (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).

Prayer Request

By David Passmore • September 12, 2026
Moriel & Jacob Prasch request prayer for our sister in Jesus - Wendy Blomkamp, widow of Brother Fred Blomkamp (now with The Lord), the founder of Moriel South Africa Branch (not to be confused with Moriel's Ebyown Aids Children's Mission in South Africa founded by David Royle). Wendy, (an equestrian rider of all things) is originally from West Yorkshire, England but has lived most of her life in South Africa and is currently in retirement in the USA. Unfortunately, Wendy is diagnosed with inoperable pre terminal cancer with cardio pullmonary complications. The Lord will either intervene supernaturally or call her home. We request prayer for Wendy and her beloved family and wisdom for her physicians. In Christ, All at Moriel

What would happen to Israel if the House is controlled by Democrats, and if the Republicans lose control of the Senate?

By David Passmore • September 7, 2026
The US midterm elections are around the corner and the results could have profound effects on US foreign policy concerning Israel. Much has been said about this vote being a referendum on Trump's unpopular war with Iran. But it can equally be said to be about Trump's other foreign policy engagements that are viewed rather more favourably like the overthrow of Maduro in Venezuela and his replacement with a pro-American regime. With Israel the picture is less clear. It used to be a given that Israel enjoyed bipartisan support on the Hill. You could count on the fingers of one hand the number of politicians opposed to supporting Israel - the occasional fringe Democrat representing a singular Michigan constituency with a high Arab origin demographic, or a rare odd ball Republican preaching strict isolationism. This dynamic has shifted quickly in the last decade. The Democrats have all but abandoned any inclination of a pro-Israel position. Even establishment figures like Chuck Schumer have been pressured to side with the Party's radical left wing. With 60-80% of Democrats now anti-Israel, Israel can no longer rely on Jewish Democrats to oppose anti-Zionism or antisemitism. The most outspoken Democratic member of the Senate advocating a pro-Israel position, Senator John Fetterman of Pennsylvania is being pressured to resign and leave the party even by Pennsylvania's Jewish Governor Shapiro and Soros sponsored Philadelphia Prosecutor Krasner. This is happening concurrently with mass endorsement from 170 leading Hollywood Jewish actors writing a letter of support for Mark Ruffallo - despite his antisemitic comments naming Jewish investors supporting a Hollywood studio mega merger as being associated with apartheid genocide. However most shocking, were the comments by Michigan Attorney General Dana Nessel who stood before an audience of Jewish Democrats last weekend telling them they may need to sacrifice the safety, and even the future, of their own people in exchange for saving the rest of humanity. Such rhetoric is contrary to basic human instincts of survival and self-preservation. If any other nation were suggested this course of action, I wonder what their response would be? On the Republican side the foreboding sense of an altering course towards Israel no longer seems so distant. The anti-Israel faction in the Republican party led by Tucker Carlson, Candace Owens and Nick Fuentes are now being supported by Vice President Vance. Jewish kingpins in the Trump Administration such as Witkoff and Kushner have been tied to business dealings in N.Y. with the Muslim Brotherhood controlled Qatari government through its business holdings. Should Republicans lose control of the Senate while Democrats take the House, Israel could find itself having to drastically re-access its relationship with Washington. We wouldn't see an immediate break in ties. American military, intelligence, technological and strategic cooperation with Israel is too integrated into the core of US institutions and corporations that would take a protracted period to dismantle. However, the power of Congress is in no way feeble. Congress controls funding, foreign-assistance legislation, sanctions, arms-related legislation and, perhaps most importantly, the political milieu in which an administration operates. A Democratic House combined with a Senate no longer controlled by Republicans could place enormous pressure on Trump to alter his attitude towards Israel. Practically this could entail demanding further accountability from Israel over military operations in Gaza, and the West Bank Settlers causing civilian casualties and property damage. Military aid could face more conditions or restrictions, but an immediate cutoff is unlikely. Israel has historically depended upon the presumption that regardless of who was President, there would be a robust enough bipartisan coalition in Congress to prevent a major deterioration in the relationship. Now the opposite appears true. Israel is taking the gamble of solely relying on a friendly President like Trump getting elected to maintain cordial relations. With the erosion of even much of Jewish American support for Israel and the hijacking of the Democratic party by a pro Islamist socialist left seen in Mamdani and others, Israel is forced to confront the inescapable reality that the last strong bastion of support for it is the Republican Party's evangelical base. But even younger voters in this key demographic are beginning to question support for Israel. The hostility displayed by the Haredim in Jerusalem and elsewhere against Christians including evangelicals, is to say the least counter-productive to the national interest. To attack the one friend Israel has left with a proven track record of loyalty and is vital to pro-Zionism internationally, is particularly detrimental to the national interest. It is Iran with its Mahdiist interpretations of jihad and sharia as a religious ideology that drives its hatred of Israel and the USA, and The West, to the detriment of the interests of the majority of the Iranian populace who want non hostile co-existence.  Such religious fanaticism and ideologically fuelled hatred ought not be given place in Israeli Judaism. It too, will generate adverse consequences for the majority of Israelis, including religious moderates, who desire an ongoing friendship with Evangelical Christians whose theology is not one of anti Semitism, but of proven Philo-Semitism and pro Zionism.

Don't bit ethe hand that feeds you - Irish hypocrisy towards Israel

By David Passmore • August 21, 2026
Don't bite the hand that feeds you - Irish hypocrisy towards Israel Rubin Rothler LLB, LLM Amongst European nations, Ireland in recent years has gained the reputation as being the leading anti-Zionist country. The Irish Republic has never been favourably inclined to Israel. It only established an Embassy in Tel Aviv in 1996. In poll after poll the vast majority of the Irish public have indicated hostility towards Zionism and strong support for Palestinian Statehood. The curious aberration to this is that in British Ruled Northern Ireland support is demarcated along sectarian lines. Catholic Republican areas predictably tend to ardently support the Palestinian cause, while Protestant Unionist communities are overwhelmingly pro-Israel. Perhaps some credence can be given to sentiments of traditional Catholic antisemitism hardwired into the Irish psyche as contributing towards this disposition. It was certainly odd that the Irish government promptly sent a delegation to the Nazi German Ambassador in Dublin to convey condolences after news of Hitler's suicide broke at the end of WW2. But more concretely if you were to ask the average Irish protester on a pro-Palestine march the basis of their empathy for the Palestinian cause, they would point to the ostensible parallels between the Irish experience of fighting for independence from British colonial oppression to the plight of Palestinians living under Israeli occupation. Further remonstrations on a diplomatic level concern the actions of the IDF interreacting with Irish Peace Keepers in Southern Lebanon that have caused the deaths of several Irish Peace Keepers over the decades in friendly fire incidents. Ireland has contributed the most peace keepers to this mission per capita and the government has condemned Israel for these deaths that they view as avoidable. This animosity towards Israel is unbalanced. There are reasons to consider that Ireland and Israel have a shared experience of national liberation. Both countries fought the British in the pursuit of independence. Both countries made great efforts to resurrect their ancient languages for modern wide scale use. Both the Irish and Jews form major diaspora communities in New York. Despite all this Ireland ranks as Israel's second largest export market after the US. The preponderance of Israeli exports to Ireland comprises electronic integrated circuits, micro-assemblies, and tech manufacturing components. American multinational colossal tech corporations like Intel are substantially engrossed in this trade through the chain of supply. Ireland and Israel are hubs for design and manufacture of high-tech hardware components for US corporations. So, due to the nature of the most prosperous and competitive sectors of their respective economies, Israel and Ireland are inextricably bound in bilateral trade ties. Resolutions from the Irish government to impose sanctions on West Bank originating produce is merely perfunctory rhetoric. Such actions amount to a drop in the bucket in terms of impact to overall trade. The stark reliance of Ireland on advanced Israeli aviation equipment recently caused a spectacle when Ireland's new government jet struggled to land in heavy fog due to it being ordered without an advanced Israeli made navigation system. This was directly due to a short-sighted government decision not to buy Israeli military technology. There is a marked disparity between the official position of the Irish government designed for domestic public consumption and the economic policies that it actually pursues towards Israel. The government is acutely aware that the US is massively invested in the Irish economy and they don't want to do anything to jeopardise this. Washington demands that their enterprises in Dublin are intertwined with operations in Israel. The Irish government dare not even prevent US military supply flights refuelling at Shannon Airport on their way to Tel Aviv. The Irish government knows that times change and now the gripping social issue is the anti-immigrant/anti-Islam popular street protests. Soon the anti-Israel protests could become a mere side show only really promoted by Sinn Fein given the pressing ramifications of mass migration. So, in the meantime certain politicians will rile against the occupation, purported genocide and pass paltry sanctions against insignificant produce from the West Bank. All the while making hand over fist in money with the Israelis where it really matters in tech.  (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).

The tide has Changed

By David Passmore • July 31, 2026
The Tide Has Changed Rubin Rothler LLB, LLM The America that Netanyahu touched down on is a changed America. The death of Lindsey Graham represents a changing of the guard. Graham was a staunch Israeli ally who will most probably become an increasingly rare breed in Washington. Sixty percent of Americans now hold a unfavourable view of Israel which politicians are finding difficult to ignore. It was once unthinkable to believe that New York City with such a strong Jewish electoral base and influence on all sectors of economic and cultural life would have a mayor that is so hostile to Israel to such an extent that he is calling for the arrest of its Prime Minister. From all accounts Netanyahu was cordially welcomed at the White House. The official press release stated that the talks were constructive. What is more telling is what was left unsaid particularly concerning the proposed sale of F35's to Israel's new regional adversary -Turkey. Trump is keen to find a swift resolution to the Iran War, while Netanyahu is opposed to a premature departure. When the US and Israel initiated their attacks on Iran over five months ago, Trump and Netanyahu appeared united in the War's goals and purpose. But as the protracted conflict has staggered to topple the Iranian regime fractures have emerged. Much has been said about the imminent political realities both leaders face. The Republicans could take a big hit in the November midterm elections should the war continue and global energy markets be negatively impacted. Netanyahu is anxious to demonstrate a big win to the Israeli public with the upcoming October election. In Israel, the Iran War is not viewed in isolation, but rather as an extension of the response to the colossal disaster of the October 7th massacre. Netanyahu must rehabilitate his reputation as a competent steward of national security having had the greatest loss of civilian life in an attack happening under his watch. Aside from the Iran issue, Trump is being pressured by Erdogan to insist upon Israeli withdrawal from Syrian territory pre-emptively seized by Israel following the toppling of Assad. Trump has also indicated disapproval of the extent of continuing Israeli measures against Hezbollah in southern Lebanon, questioning the proportionality employed. Netanyahu is not in an envious position. Throughout his tenure and political career, he lauded his ability to engage successfully with the American public by zealously advocating Israel's position. Yet under his government Israel's reputation has plummeted in the US. Trump may be the last US President to extend such overwhelming bilateral support to Israel. The days of politicians like Lindsey Graham are fast ending. While John Fetteman and Marco Rubio appear to be remaining more solid, even some of the most warmly inclined leading Republican and Democrat voices like Donald Trump and Rahm Emanuel have nuanced their support for Israel. The tide has shifted and will at best level off if not continuing to shift further.  (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).

The Saudi Nuclear Deal: An attempt to alter the Regional Balance of Power

By David Passmore • July 24, 2026
The Saudi Nuclear Deal: An attempt to alter the Regional Balance of Power Rubin Rothler LLB, LLM The initiative to develop a civilian nuclear program in Saudi Arabia with US assistance isn't new. There were concrete plans discussed towards these ends during the first Trump Administration. The recent announcement to actualize this deal follows the geo-political regional tumult in the wake of the Iran War. Several dimensions of motivation underlie the US decision. An overarching US strategic agenda is to keep the Saudis firmly in the American sphere of influence. Washington knows all too well that the Chinese and Russians are eager to offer their nuclear technical assistance to the Saudis in order to draw them closer to their camp. On a personal note, the nuclear agreement is a significant achievement for Bin Salaman. The Saudis have long had designs to diversify their energy supplies. Having a civilian nuclear program also adds prestige to Saudi Arabia as an emerging market economy. For the US, a monopoly on contracting companies for the requisite construction offers lucrative economic opportunities. Although the Civilian Nuclear deal does not allow the enrichment of Uranium, the Saudis will be in a position to do so if Washington gives the green light. This will act as a counterbalanced threat hanging over the Iranians. After the recent flare up of renewed fighting with Iran due to their lack of adherence to the moratorium of understanding, something had to budge in Trump's estimation. A reconfiguration of the power balance in the Gulf by introducing the potential of Saudi Arabia to be able to acquire nuclear weapons shifts the dynamic and places further pressure on Iran to strictly abstain from nuclear proliferation. Despite Israeli concerns about the agreement, Trump sought to assuage their alarm by making it contingent upon Saudi Arabia normalizing relations with them. Given the inherently unstable nature of an autocratic Saudi regime Israel views a diplomatic relationship with the Saudis as being on precarious footing in the long term. Israel is already forced to contend with the implications of one nuclear armed Muslim state - Pakistan and it will further weaken its own deterrent capability if another similarly capable hostile neighbour were to emerge in the future. The roles of Turkey and Qatar in all this foray are a wild card. Officially Turkey is served under the NATO nuclear umbrella for defence that is subject to US control. However, its civilian nuclear program remains in its infancy. Now with the Saudi deal, Erdogan may be inclined to exert pressure on the US to help accelerate his own nuclear program. Just as Erdogan's efforts to acquire F35 fighter jets from the US greatly disturbed Israeli military planners, a heightened Turkish nuclear ability will intensify this fear. Qatar views itself as pursuing its own independent foreign policy that has managed to remain rather neutral during the current war, thereby escaping the ire of Iran's strikes on US regional assets. Overall, the Qatari government has grown closer to the Turkish vision for the region and so likely isn't particularly amiable to the Saudi agreement. Ultimately the Saudi deal is a gamble. Many will see it as throwing more fuel on the fire which will further imperil the tinder box region and heighten tensions. But Trump finds himself at a continuing impasse with a stubborn regime in Tehran that is leveraging their geographic hold on the straits of Hormuz to inflict damage on the global energy markets. Iranian strikes upon US Arab regional allies have underscored the de facto alliance between Israel and the Arabs against Iran and its Shia proxies. The US hopes to use the Saudi nuclear deal as a means of making this alliance official by having Saudi Arabia joining the Abraham Accords as a pre-condition.  (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).

Circling the Wagons

By David Passmore • July 14, 2026
Circling the wagons Ruben Rothler LLB, LLM Israel is a society riddled with tension and division. It is sociologically, if not politically miraculous that a country drawing Jews from all over the world is able to exist at all. The army affords a degree of integration as a melting pot. But this is only a marginal source of national unity in the overall scheme of things. More so are the myriads of external threats that face this small country. In the former generation the Ashkenazi (Jews of European descent) - Sephardic (Jews of Oriental descent) divide was far more pronounced. The dominant Ashkenazi establishment held the reins of political and economic power which was resented by the Sephardim. However, due to a combination of inter-marriage and political accommodation much of the chasm that separated these distinct groups was forged. Menachem Begin (an Ashkenazi politician) in 1970 successfully ran on the Likud Party ticket with a campaign that brought Sephardic Jews under his conservative political umbrella. Later the immigration of Russian Jews following the end of Communism would add a whole new dimension to the Israeli demographic milieu. The younger generation of these immigrants tended to adapt well to Israeli society and contributed much to the economy. The wider division in Israeli society that crosses ethnic lines concerns that between religious and secular Jews. This can be further bifurcated to the clash between the secular and specifically ultra-orthodox Jews (Haredim) as distinguished from the national religious Jews (Dati Leumi). The Secular and the Religious generally part on what they envisage a Jewish State to entail. Religious Jews desire the State to strictly adhere to the stipulations of Jewish Law (Halacha), while at present Halakhic influence is largely limited to certain areas of Family Law concerning Jewish citizens. Wider considerations of promoting a socially conservative political agenda would also be forefront amongst the religious mindset broadly. Secular Jews view the imposition of such proposed measures as a serious infringement of their civil rights. With regard to the Haredim, the bone of contention looms larger, in that this group is fundamentally opposed to participating in society at large. This is acutely manifested in diminished contribution to the work force and a refusal to be conscripted into the army. The 2023 judicial reform protests posed a significant threat to social civil order. The nation appeared to be bitterly divided into two opposing camps. This split reflected broader divisions concerning visions of how the country should be governed. The judicial reforms would have weakened the Supreme Court's ability to render the Executive branch accountable. However, the Supreme Court was also accused of using its considerable powers to promote a socially liberal agenda. Left wing secular Israelis tended to oppose the proposed reforms while those on the right (which included the majority of Religious Jews) supported the reforms. Every weekend droves of protesters were brought onto the streets causing major disturbances to traffic. The polarising nature of this impasse threatened the future of Israeli democracy. It was the October 7th attack that brought a swift end to this public debate and civil strife. The nation instinctually united in response to this common existential threat. The judicial reforms were shelved for a future point when the urgent security threats subsided. However, as the war dragged on the enduring issue of Haredi refusal to conscript into the army became more pronounced. Mounting casualties combined with ever increasing manpower demands to field troops on the multiple theatres of action on which the IDF is engaged has depleted the ranks, and the army is now in much need of fresh conscripts. Haredi belligerent refusal to participate in the pressing national defence has escalated from being a political debate to a matter of very practical vital importance. Overall we can observe that the challenges to national unity in successive generations since the establishment of Israel has recurrently been ameliorated by the common necessity of defence towards outside threats. Most recently we can see this happening with regard to the global anti Semitism and anti-Zionism that has been raging since the October 7th atrocities. These hostile attitudes have paradoxically acted as a force which promotes nationalism and a sense of national cohesion in Israel that otherwise might not functionally exist.  (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).

A Divided Nation

By David Passmore • July 8, 2026
A Divided Nation Rubin Rothler LLB, LLM The Haredi community has had a complicated, paradoxical relationship with the State since its founding. Rooted in a Talmudic precept that the Jews are forbidden to resettle the land of Israel en masse by force before the coming of the Messiah, the secular democratic State of Israel presents itself as blasphemous by its mere existence. Yet due to practical considerations such as the need to obtain funding for its religious academies the Haredi leadership reached a settlement with the State's founders that exempted Haredi men from being conscripted for military service. This was at a time when the Haredi population in Israel was relatively small. Over the past decades this demographic ballooned until the point that soon the majority of Jewish children in Israel will be born into Haredi families. Such a situation is clearly unsustainable. Recently the Knesset's (Parliament's) Haredi parties have pressured their coalition partners in government to codify Torah Study as part of the Country's Basic Laws. This was purposefully done to elevate the status of their institutions to be on parity with service in the IDF. Israel is yet to promulgate a written Constitution, so legislation classed as a Basic Law holds Constitutional status for all intents and purposes. These moves by the religious parties represent a back door power grab to enshrine in law very significant hurdles to prevent the enlistment of Haredi men. The burden of Israel's defence is comparatively massive for a country its size and it is vastly disproportionately shouldered by the secular population. Until now there have been political initiatives to conscript the Haredim. But given the huge manpower shortages emerging in the wake of near continual conflict on multiple fronts since the events of October 7th this matter has become urgent and not merely a theoretical discussion of what is fair and equitable. It is important to draw a distinction between the Haredim and national religious Jews (Dati Leumi). The Haredim adhere to a lifestyle entirely committed to observance of Jewish Law and Talmudic study. This is embraced to the exclusion of gainful employment and participation in wider society. They are either outrightly opposed to Zionism or consider themselves non-Zionist. Conversely, followers of the national religious movement in Israel although being observant of Jewish law and learning would alongside this pursue secular professions. Furthermore, they are ardently Zionist and disproportionately serve in IDF combat units. This is often done within the framework of a program called Hesder Yeshiva that combines religious learning with military service. Efforts to cater a similar model for accommodating Haredi participation in the IDF have so far failed to make substantial gains. Such measures designed to override Haredi objections to service based upon modesty concerns by strict segregation of the sexes in these specially formed units have failed to appease the Haredi leadership. For them, any form of military service is considered a dereliction of their duty to fully devote themselves to a Torah lifestyle. They argue that their Talmudic learning and prayers are in itself a form of national service and act to protect the Jewish people spiritually from enemy attack. It is as if two parallel societies exist within Israel. And the trajectory of separation between the two is only growing. The Haredim are cloistered away in their Yeshivas, immersed in lives devoted to adhering to the stipulations of Jewish law. While the particulars of actually running the State is left to the Secular. The Haredim desire all the benefits of subsidizing their lifestyle without contributing to society. What we really have going on here at source is two profoundly different and opposing ideological visions of what is important in life and what is the purpose of a Jewish State. At the State's founding these divergent perspectives were more manageable. Ben Gurion only had to contend with one religious party –the National Religious Party. Later in 1970 Begin aligned with the NRP to form a coalition government that also brought Sephardic Jews under the Likud umbrella which had the effect of bringing unity to the country by bridging the Ashkenazi-Sephardi divide. However, over time Israeli politics has seen a proliferation of religious parties, gaining further leverage as king brokers in forming governments due to the proportionate representation voting system which secular Israelis not uncommonly view as political blackmail. (Author is an Israeli American lawyer academically qualified in British and in U.S.A. law, and a graduate of the School of Oriental & African Studies, London. He is a Jewish believer in Jesus and is currently based in Israel).

Why Is It Always Israel? | Zechariah 12 Is Happening Before Our Eyes

By David Passmore • June 29, 2026